教育費 ・ 奨学金ガイド豊田 眞弓

最近、希望の教育が成り立たない家計が増えているように感じます。わが家の教育へのお金を一歩引いて眺め、教育費が有効に使われているのか、再チェックしてみましょう。

「お金がかかりますよ」といわれることの多い子どもの教育費。削減する方法を探ってみましょう。習い事の節約、塾代の節約、中高一貫校の学費の節約、大学の授業料減免・特待生を狙う方法、制服やカバンは譲ってもらうなど節約方法もあわせて解説します。

家計管理の基本となるのは「生活予備費」です。家族が増えるほど、経済的リスクも増えるので、しっかり生活予備費を用意して、家計の「もしも」に備えましょう。

子どもに手がかからなくなった40代以降のリスクとして「親の介護」があります。教育費がかかる時期でもあり、住宅ローンがあれば繰上返済もしたいし、老後資金も準備を始めないといけない。妻もパートをするものの、教育費がかかってなかなか家や老後にまで手が回らない。そんな矛盾に苦しんでいるタイミングで親が倒れたりしたら、ライフプランそのものに影響が出かねません。どのような対策があるのか考えてみましょう。

高等学校でかかる学費とお金について、文部科学省『平成30年度子供の学習費調査』に基づき見てみましょう。公立高校と私立高校に分けて、学年別にかかる学習費を解説します。「高等学校等就学支援金制度」や「高校生等奨学給付金制度」についても確認しておきましょう。

人生100年時代といわれる昨今。未来の自分に余力を残すためにも、住宅ローンはゆとりを持って組んで、55歳くらいまでに返し終えたいものです。

出産育児一時金として受け取れる42万円の中に、「産科医療補償制度」の掛金1万6000円が含まれています。産科医療補償制度とは何かここでは解説していきます。

子どもの成功を願うなら、「勉強しなさい」といってもあまり意味がないかもしれません。「心や魂を磨きなさい！」と伝えるべき時代です。

お金で幸福は買えないけれど、幸福の条件の1つに、「ある程度のお金」が必要なのも事実。「お金持ちになるための方法」を考えてみましょう。

子どものおこづかいは何歳からあげるといいのでしょうか？　5年に1度発表される金融広報中央委員会「子どものくらしとお金に関する調査」のデータを見ると、おこづかいは、小学生の７割強、中学生の８割強、高校生の約８割が「もらっている」と回答しているようです。