株式投資ガイド和島 英樹

電気自動車【EV】では日本企業は米国などに比べてやや遅れを取っているとも指摘されますが、液体のリチウムイオン電池の次の世代の主役になりそうな「全固体電池」では日本が先行していると見られています。

高級化粧品メーカーに好決算が相次いでいます。インバウンド関連の復活と、比較的生活に余裕のある国内のシニア層がけん引役になり注目の企業を紹介します。

衆院選挙は与党である自民党と公明党で当選者が3分の2を超える圧勝となり、アベノミクスが再起動することになりました。最大の柱は「人づくり革命」と「生産性革命」です。

人手不足、工場自動化、IoT化で関連銘柄に引き合い活発です。世界でも高シェアな企業が多いのです。上昇トレンドの銘柄を紹介します。

安倍首相は衆議院の解散の意向を固めたそうです。10月22日投開票が有望とか。そこで今回は総選挙がビジネスチャンスになりそうな銘柄をチェックします

新型のiPhoneが、いよいよ発表されます。発表イベントは9月12日（本時間では13日の深夜）に決まっています。詳細は当日までわからないものの、市場では様々な憶測が出ています。iPhoneは今年で登場10周年を迎えるので関連銘柄に注目が集まりそうです。

電気自動車（EV）に関連する話題が増加し、株式市場でも関連銘柄を物色する動きが強まっています。　

日本各地で猛毒のヒアリが発見され、対策が始まっています。株式市場でも「ヒアリ」関連株が注目されつつあります。殺虫剤や駆除を行なう手法がとられており、報道によるとアリ用殺虫剤などの商品の出荷量は6月中旬から下旬に関西圏で2倍になっているそうです。

労働市場では人手不足感が強まっています。有効求人倍率は今年4月時点で1.48倍となり、いわゆるバブル期だった1990年7月の1.46倍を超え、1974年2月以来、実に43年ぶりの水準に達しています。人材不足や、法改正をビジネスチャンスにしている、人材関連企業5社をご紹介します。

100年前の1917年は第１次世界大戦の真っ只中。ロシア革命で史上初の社会主義国家が誕生。国内では現在の多くの企業のルーツとなる鈴木商店が大活躍の時期。混乱を乗り越え100周年を迎えることのできた上場企業とは？