学費・教育費ガイド岩城 みずほ

学資保険やこども保険は、計画的に教育費をつくっていく一つの有効な方法です。将来の大学入学時など、大きな教育費が必要な時期に、満期保険や一時金を受け取りたいものです。学資保険に加入するポイントになる受取り時期について解説します。

「金融リテラシー」という言葉を聞いたことがありますか？　ここ10数年ほど、文部科学省中央教育審議会においても、子どもの頃から金融経済リテラシー教育（金融教育）が必要であると言われています。なぜ金融教育が必要なのでしょう？

突然の転勤辞令！　教育環境の変化は思わぬ出費に繋がる可能性があります。子どものストレスに考慮しながら、将来の教育資金に悪影響が出ないように考えておきたいポイントをご紹介します。

都市と地方で生じている「学校外教育費」の差。しかし、地方の事情も様変わりしているようです。教育費準備で気をつけたいポイントをご紹介します。

今後、金利上昇を考える場合、教育資金づくりとして2014年1月から始まる少額投資非課税制度（NISA）を活用する方法も選択肢のひとつになると思います。

可処分所得（収入から税金や社会保険料を差し引いた自由に使えるお金）が増えない中、家計の中で、教育費の占める割合は大きくなっています。教育費をどのくらいかけるか今一度考えてみませんか。

教育費は子どもの人数に合わせて、計画的に貯めていきたいもの。兄弟で一緒に入るとお得な学資保険(こども保険)をご紹介します。保険料が割引になり、戻り率(返戻率)がアップするというものです。

大学はお金がかかるというのはわかっていたけれど、想像以上にかかるわよね、というのが、実際に大学生の子を持つ親の実感です。もっと具体的な金額を把握することができれば、早い段階から、計画的にプランを立て、教育資金の準備をすることができます。

学資保険やこども保険を利用すると、教育資金を確実につくることができます。支払った保険料に対して受け取れる総額の割合を返戻率もしくは受取率といいます。今回は人気の商品を例にとり、返戻率をアップする方法をご紹介します。

教育費を計画的に準備していくとき、こども保険・学資保険は方法の1つです。会社によって保険料、給付金がそれぞれ違います。お金を増やすことを目的にした場合、支払った保険料に対して受取れる総額の割合（返戻率・受取率といいます）を考えなくてはなりません。