結婚は、マネーの面においても重要なポイントです。また女性に大きなインパクトのあるキーワードもまた結婚です。結婚とマネーの関係について４つ取り上げてみたいと思います。
結婚という差（１）非婚と結婚の差
個人的には好まない結婚を強いられるくらいなら結婚は不要であると考えています。好まない結婚を数十年耐えた上で離婚するというのもなんだか悲しい話ですし、子どもに「お父さんのようにはなるな」なんて教育をする母親になるくらいなら、結婚しないで欲しいと思います。少なくとも社会的に非婚者が排斥されることはないわけですから（肩身が狭いとしても）。とはいえ、結婚しないということは、マネープラン的には経済的自立を完全に実現する必要があります。もし経済的自立をきちんと行うのであれば、おそらく正社員にならなければ難しいと思います。パート・アルバイト、派遣社員で働く場合、日常生活を過ごすだけの収入は得られても、住宅の取得と老後資金準備が困難になるからです。
住宅ローンをパートやアルバイトで返済し続けることは難しいです（そもそも審査が通らない可能性があります）。家については、一人っ子であれば、親の家を相続するチャンスがありますが、東京暮らしで、親の家は地方であったりすれば、これもミスマッチが生じます。おそらく地方の家を売って、東京の家を買うことは難しいのではないでしょうか。いずれにせよ、住宅確保は大きな問題です。
また、退職金がなく公的年金水準も低くなるパートやアルバイト・派遣社員では老後に生活が行き詰まること必死です。これを解消するには、老後のために資金準備をきちんと進めておく（正社員より多く積み立てする）か、60歳でも70歳でも働ける限り働き続けるということしかありません。いずれも厳しい話になります。退職金の差は、正社員とそうでない人に（毎月の収入以外に）退職時に1000万円以上の差をつけますので見逃せません。また国民年金のみと厚生年金ももらえる正社員とでは２倍近くの年金収入格差が生まれるおそれがあります。これも無視できません。
もし、生涯独身を考える場合は、正社員である身分の確保を目指してみてください。今のねらい目は、正社員登用制度の活用です。やる気のある女性を年齢にこだわらず正社員にするのは、活力ある企業が全国で取り組んでいることですから、これを活かさない手はありません（逆にいえばそういう取り組みに不熱心な会社は早めに見切りをつけることです）。
結婚した場合に得をするか損をするかは難しい問題ですが、そのとき影響するのは、「結婚相手の稼ぎ具合」と「自分自身の稼ぎ具合」ということになるでしょう。結婚した場合の働き方については「専業主婦か働くか」「正社員かパート・アルバイトか」の２点で後述したいと思います（急いで読みたい人はリンクをたどってください）。
→早い結婚と遅い結婚の差は？
