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旅行そのもの、つまり航空券やホテルの手配などを専門とし、それにプラスして留学やホームステイを組み合わせたツアーを販売していることが多い。旅行会社であるがゆえの強みを生かした手配を得意とする。
旅行業約款の規定により、旅行会社の販売商品は一定の条件・金額内で消費者は保護されることになっている。滞在先での予定も含めて全部まるごとお願いしたい場合には、週末のオプショナルツアーの観光まであわせて手配できたりして楽チン。反面、細かい希望がはっきりしている場合には、既成のパッケージ商品では対応しきれないことがあるかも。
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会社によって得意な国・地域や分野があるが、いずれにしても留学に特化したサービスを提供しており、カウンセラーに留学経験者が多いのが特徴。手配範囲も幅広く、希望にあわせた個別の手配でも頼みやすい。
旅行業として届けていない場合、旅行業務は自社では行えず、よって旅行業約款は適用されないので、問題があったときには民法や消費者契約法が適用されることになる。基本的には、料金表示に含まれるのは、入学金、学費、空港出迎え、手配代行手数料、サポートサービス料などで、注意して資料を見れば、「渡航費は別」といった記載がある。何が含まれるかは、会社によって、またプログラムによってさまざまなので、単純に数字だけを比べて判断しないことが重要だ。
ちょっとややこしいのは、留学斡旋を本業としていて、それに付随する業務として旅行業の登録をしている会社もあるということ。そういったところは、旅行会社のように、航空券を含めたパッケージ料金を提示しているところもある。また、旅行会社の中にも、留学専門の部門を設けて、細かい要望にも応えるプログラムやサービスを提供するところもある。
いずれにしても、
- どこまでが無料サービス？
- 料金に含まれるのは？
- 万が一、キャンセルになった場合は？
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