家計簿・家計管理

「単価は低くても、月単位で見ると大きな出費と気付いた」子育て世帯・35歳男性が“真っ先に削った支出”

All About編集部は全国10~60代の250人を対象に「物価高で削った支出・譲れない支出」に関するアンケートを実施しました。今回はその中から、愛知県に住む35歳男性の事例を見ていきましょう。※画像:PIXTA

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月々の支出が数千円単位で増加していると感じます
月々の支出が数千円単位で増加していると感じます ※画像:PIXTA

物価高が続く中、周りはどんなふうに家計を管理しているのか気になる人は少なくないでしょう。

All About編集部は全国10~60代の250人を対象に「物価高で削った支出・譲れない支出」に関するアンケートを実施しました。今回はその中から、愛知県に住む35歳男性のエピソードを紹介します。

回答者のプロフィール

【愛知県在住35歳男性世帯、収入状況と1カ月の主な出費内訳
・家族構成:既婚(子あり)
・雇用形態:正社員
・職業:エンジニア(自動車製造業)
・世帯年収:650万円
・貯蓄額:500万円
・家賃(住宅ローン):9万円
・間取り:一軒家
・食費:7万円
・交際費:1万円
・電気代:1万5000円
・ガス代:8000円
・水道代:5000円
・通信費:6000円
・車の維持にかかる費用:1万5000円
・毎月貯蓄に回している額:5万円

仕事場へはマイボトルを持参し…

物価高によって家計は「やや影響を受けている(工夫や我慢が必要)」と回答した男性。

「食品や光熱費の段階的な値上げにより、以前と同じ生活をしていても、月々の支出が数千円単位で増加していると感じます。特に食べ盛りの子どもが2人いるため、食費への影響が大きく、ポイント還元やまとめ買いなどの工夫をしないと貯蓄のペースが落ちてしまう状況です」と、その影響度合いを語ります。

そんな中、男性が家計を守るために“真っ先に削った支出”は「コンビニでの買い物や外食の出費」だといい、月1万円ほど出費を抑えることができたそう。

「仕事場へはマイボトルを持参し、コーヒーやお茶類を自宅で用意するようにしました。また、週末の食事についても、安易に外食に頼らず、楽天経済圏を活用したネットスーパーでのまとめ買いを徹底し、事前に献立を決めてから買い物を行うことで、無駄な『ついで買い』を物理的に排除する仕組みを作りました」

まず、コンビニでの買い物や外食の出費から見直した理由は「仕事中の飲み物や軽食をコンビニで買う習慣は、商品の単価は低くても、月単位で見ると大きな固定費になっていることに気付いたからです。また、外食も回数を決めて管理しないと、家計を圧迫するため、最もコントロールしやすいし、生活の質を大きく下げずに済むと判断しました」とのこと。

その後、家計や暮らしにはどのような変化があったのでしょうか。

「当初は、面倒に感じることもありましたが、結果として支出の可視化が進み、家計の管理力が向上しました。妻とも節約意識が共有でき、目標とする貯蓄額を維持できていることが精神的な安心感につながっています。周囲からも『堅実だね』と言われることが増え、よい習慣として定着しました」

自己管理能力の向上に欠かせない要素だから

工夫して物価高から家計を防衛している男性ですが、一方で「これだけは譲れない」という支出があるといいます。それは「ジムの会費とプロテインなどの栄養補給費」です。

「約6年間継続している筋トレは、自身の健康維持だけでなく、エンジニアとしての仕事のストレス解消や自己管理能力の向上に欠かせない要素だからです。これを削って体調を崩したり気力を失ったりしては、結果的に仕事のパフォーマンスが落ち、家計にも悪影響が出ると考えているため、必要経費として維持しています」

物価高の中、家計をしっかり管理し、しかも自身の心身もしっかり見極めていて、男性の緻密さがうかがえます。

最後に、今後も物価や社会情勢の変化が予想される中、どのような家計や暮らしを目指していきたいか聞きました。

「単に支出を切り詰めるだけでなく、ポイント活用や資産運用などの『攻めの管理』を行い、家族との時間や自身の健康への投資は惜しまない、メリハリのある家計を目指したいです。将来の教育費や老後資金を見据え、計画的に資産を増やしながら、日々の生活の充実感も大切にしていきたいと考えています」

<調査概要>
物価高で削った支出・譲れない支出に関するアンケート
調査方法:インターネットアンケート
調査実施日:2026年4月8日
調査対象:全国10~60代の250人(男性:75人、女性:174人、回答しない:1人)

※回答者のコメントは原文のまま記載しています。
※本記事の出費内訳はアンケートの回答に基づいた「主な項目」のみを記載しています。回答に含まれない社会保険料や税金、民間の保険料、不定期な支出、使途不明金などは考慮されていないため、収支合計が一致しない場合があります。
※本記事で紹介している人物のプロフィールや数値などは、プライバシー保護のため編集部で一部改変している場合があります。

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