教員を志す若者は減り、ハラスメントにおびえ指導しない上司が増えているような今、改めて「教える」ことのメリットを考えたい ※画像：PIXTA
教員の採用倍率は過去最低を記録
「何かを学ぶこと」に前向きな若者は多いが、教師になろうと考える人が多いとはいえない。近年、教員の採用倍率は低下し続け、2024年度には小中高校すべてで過去最低を記録した。その理由として、長時間労働や待遇がよくないといったネガティブなイメージが一因と考えられる。例えば、大学生の清水さん（仮名、20歳男性）は、親の勧めで教職課程を履修しているが、必ずしも教師として働きたいわけではないという。
「卒業に必要な授業に加えて教職課程を履修するのは本当に大変です。バイトもしているので、いつもバタバタ。教員は残業も多くて、親たちからのクレームも多そうだし、正直いいイメージはありません。そもそもあまり教師になりたいと思っていないのですが、でも、何かあった時の保険になるような気がして。なんとか続けています」
清水さんのように教員になりたいわけではないが、「とりあえず免許は取っておく」という学生は決して少なくない。
教師の役割と価値観の変化
かつては、教師は知識や人間性を伝え、尊敬される存在だった。しかし今や学校現場は「進学実績を上げる場」に変わりつつあり、学力向上が重視されるようになってきている。その結果、「情操教育」を重んじる雰囲気は薄れ、教育者としての魅力も感じにくくなっているのではないだろうか。また、情報化社会となり、教師個人の問題行動、発言がすぐ拡散されるようになったことも、教育現場への信頼低下に拍車をかけている要因の1つに違いない。さらに保護者と教師の関係も、「モンスターペアレント」などに象徴されるように緊張が走りやすく、教師志望者が減る一因と思われる。
昭和世代の多くは、学校や職場で先生や上司から指導を受けて成長してきた。しかし現在は、スマートフォンやAI、SNSや動画などの普及によって、人から人への直接的な指導機会が大幅に減っている。分からないことがあればGoogleで検索したり、YouTubeの解説動画を見たりすれば、たいていのことは分かってしまう。しかし、仕事の効率化などの利点はあるものの、それと引き換えに、広範な知見や経験を得にくくなっている気がしてならない。
また、オンライン会議や社内チャットなどで業務連絡はスムーズになったが、上司と若手社員が直接話す機会は激減。加えて、パワハラやモラハラ、セクハラなどハラスメントへの社会的警戒感が強まった結果、上司は必要以上に部下と関わることを避けがちだ。若手自身も、上司の熱意を敬遠しがちな風潮が高まっている。
この令和時代では、知りたいこと以外を知る機会が減っているといえるが、それでも、これまでに蓄積されてきたノウハウや経験値のすべてがネット上にあるとは限らない。実はまだその人の中だけに存在している独自のノウハウや経験値は多い。
情報を探し続けていると、間違った情報にたどり着くこともある。その情報が正しいのか、そうでないのか見極める力は若い人たちにはあまりないことが多い。本来過去の経験が生きるのは、そうした判断に迷った時であり、上司の存在が必要な瞬間である。
コミュニケーション機会の減少でタイムリーな共有が難しくなった今、一方で避けられたはずのミスや損失を招く可能性が高まっていることは、現代社会の深刻な課題といえるだろう。
そんな中、今だからこそ“教育”について考えることが大切だと語る中高年男性がいる。
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