マネジメント

ジャニーズ事務所の「社名変更」は功を奏するか? 過去には“不祥事イメージ”を払しょくした企業例も(2ページ目)

不祥事に揺れる旧ジャニーズ事務所(現SMILE-UP.)は二度目の記者会見で「社名を変更する」と発表しました。社名とは、いわば企業の顔であり企業イメージの根幹をなす存在でもあります。一般に、企業はどのようなときに社名変更を行い、どのようなメリットあるいはデメリットがあるのか、見ていきましょう。※サムネイル写真:All About ニュース編集部

大関 暁夫

大関 暁夫

組織マネジメント ガイド

東北大学卒。横浜銀行入行後、支店長として数多くの企業の組織活動のアドバイザリーを務めるとともに、本部勤務時代には経営企画部門、マーケティング部門を歴任し自社の組織運営にも腕をふるった。独立後は、企業コンサルタントの傍ら上場企業役員として企業運営に携わる。

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旧ジャニーズ事務所のイメージ回復はできるのか……

ジャニーズ事務所は「SMILE-UP.(スマイルアップ)」に(撮影:All About ニュース編集部)

ジャニーズ事務所は「SMILE-UP.(スマイルアップ)」に(撮影:All About ニュース編集部)

さて、今回のような、世間を騒がせた不祥事発生からのイメージ回復を狙う社名変更ですが、これはかなり難しい部分があります。

ひとつは社名変更の“タイミング”という問題です。不祥事が騒がれている渦中に社名を変えても、新社名になった会社が未解決不祥事の悪印象をまんま背負い込んでしまうことになって、せっかく変えた新しい社名にいきなり悪いイメージが付いてしまうことにもなりかねません。

もうひとつは、“名前の選び方”の問題です。旧社名にどこか一部でもイメージでつながってしまう部分を残してしまっては、社名変更の効果は半減してしまいます。

また逆に、不祥事を二度と起こすまいという思いからその意気込みが強く出すぎて、あまりに優等生すぎる社名に変更するのは、むしろ世間の反感を買ってしまい逆効果となる懸念もあるのです。このあたりのさじ加減には、慎重な対処が求められるでしょう。

>次ページ:不祥事からのイメージ転換に成功した会社も
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