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コロナ禍でPTAは変わった?変わらない?「負担軽減」「オンライン化」の実態

コロナ禍が続くなか、全国の学校のPTAでは、学校行事の中止・縮小等に伴いPTA活動も縮小されているという声が聞かれます。果たしてその実態は? コロナ禍によるPTA活動の変化についてのアンケート結果を報告!

長島 ともこ

執筆者:長島 ともこ

子育て・PTA情報ガイド

コロナ禍で、PTA活動の負担は減った?

新型コロナウイルス感染症が猛威をふるった2020~21年。突然の一斉休校や緊急事態宣言などにより、これまでPTAが担ってきた学校行事のサポートやPTA主催のイベントの企画・運営などが軒並み中止・縮小されました。

対面での集まりも制限されているため、PTA総会や役員会、定例会なども、中止あるいは「簡略化して開催」というPTAが多いと思います。

コロナ禍で、PTA活動にはどのような影響があったのでしょうか。

今回は、All About編集部が実施した「コロナ禍によるPTA活動の変化に関するアンケート」の結果を発表します。

※アンケートは全国各地、小学生の子どもを持った経験のある親113名を対象に実施
※男女比:男性 23名/女性 88名/回答しない 2名
※年齢比:10代 1名/20代 2名/30代 39名/40代 59名/50代 12名
※アンケート実施期間:2021年10月22日~11月4日
 

半数以上が「負担が減った」一方、「変わらない」も約4割

下に示しているのは、現在PTAに入会している保護者67名に聞いた「コロナ禍でPTAに対する負担は変化しましたか?」のアンケート結果です。
コロナ禍で負担は増えた?減った?

コロナ禍で負担は増えた?減った?

「負担が減った」と答えた保護者は53.7%で、全体の過半数を超えました。

「コロナの影響で学校行事が中止になり、お手伝いなどの出番がなくなった」(40代 女性/子ども14歳、11歳、8歳)
「感染予防のため、PTA総会などPTAの集まりに出なくても良くなった」(30代 女性/子ども7歳)

など、「“PTA活動の機会の減少”が負担減につながった」という内容のコメントが多数寄せられました。一方で、「変わらない」と答えた保護者も約4割。

PTA活動の“機会”は減少したものの、新学期に行われる委員決めやPTA本部役員を決める選出会は、書面による希望調査、感染対策を講じ短時間で開催など方法は変更しつつも例年どおり行われ、“組織”としては変わっていないところが、このような結果につながったことが推測できます。

「負担が増えた」と答えた保護者は7.5%と少数でしたが、

「感染予防対策の負担が増し、会議の時間が増えた」(30代 女性/子ども9歳)
「どのように活動すればいいのか、考え事が増えた」(40代 女性/子ども10歳)

など、PTAの運営に携わる本部役員にとっては精神的な負担が増えたことがみてとれました。
 

PTA活動のオンライン化 約7割が「進行せず」と回答

コロナ禍で対面の機会が減るなか、「PTA活動のオンライン化は進んだと思いますか?」の問いに、約70%の保護者が「進んでいない」「変わらない」と答えました。

オンライン化が「進んだ」と答えた保護者は約30%

「定例会や会議がZOOMで開催されたり、報告や相談をLINEで行うようになった」(40代 女性/子ども17歳・7歳)
「書類の配布やアンケートなどの回収をメールやSNSで行うようになった」(40代 女性/子ども8歳)
「子どもたちへの読み聞かせボランティアを、電子黒板を利用してオンラインで行った」(30代女性/子ども7歳)

などの声が寄せられました。

これまで対面で行ってきた会議や行事でオンライン化が進み、自宅や職場にいながらPTA活動に参加できるようになったり、“紙文化”からメール、SNS配信に切り替え、印刷や配布の手間が省けるようになったりなど、PTA活動のオンライン化は、参加のしやすさや活動の省力化につながっていると思います。

コロナ禍でPTAが従来行ってきたことができなくても、学校はこれまで通りにまわり、子どもたちも無事に学校生活を送ることができ、特に問題も生じなかったことから、「PTAは本当に必要?」「PTAはなくてもいいのでは?」という声も、ちらほら聞こえてきます。

しかし、自然災害や感染症の発生など先行き不透明な時代において、学校と保護者をつなぐPTAのようなコミュニティは、子どもたちの健やかな成長、安心感のある地域社会に必要不可欠だと思います。

コロナ禍を、“これまでのPTA活動のあり方を問い直す契機”と捉え、
・ ITが得意な保護者を中心に、可能な範囲でオンライン化を進める。
・ PTA本部や各委員会の活動内容を精査し、必要に応じて廃止・縮小する。
・ PTA役員や委員の人数や会議の頻度を見直す。

などについて検討しながら、新しい組織のあり方や運営スタイルを模索していきたいものです。
※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。

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