アドバイス1 60歳からのフルリタイアは資金的に問題なし
老後について色々心配されているようですが、全く問題はありません。定年後はフルリタイアされて、思い描かれている生活を満喫してください。資金的に困ることはまずないでしょう。具体的に試算をしてみます。まずは定年時の資産ですが、年間貯蓄額(一部投資も含む)が毎月19万円にボーナスで102万円ですから計330万円で3年間で990万円に。今年で住宅ローンが完済とのこと。その分を、ケロさんならおそらく貯蓄に回すでしょうから、来年以降は132万円増えて、2年分で264万円。投資商品の評価額が変わらないとすれば、1254万円、金融資産が上積みされます。
加えて退職金が1800万円、企業型確定拠出年金は毎月の拠出額が不明ですが、現状ですでに500万円、個人年金保険の受け取り総額が800万円、外貨建て養老保険の満期金が3本で1900万円(便宜上、円の死亡保険金と同額と計算)。一部前倒しでの加算ですが、今ある貯蓄(投資商品)と合算すれば、約1億円を超えます。他に終身保険も2本加入されていますが、少なくともこれが、ケロさんの老後資金となります。
一方、今後の大きな支出として確定しているのは、車の購入代金で1750万円、自宅のリフォーム費用が300万円、釣りの道具代に50万円。これを先の老後資金から差し引いて、残りは約8000万円。これで予備費も含めたリタイアの生活費がカバーできれば、心配は要らないということになります。
生活費として60歳以降増えると想定しているのが、食費で月2万円増、趣味娯楽費に月3万円増。他が今と変わらないなら、月17万円ほど。65歳までの5年間で1020万円。固定資産税や不定期の支出も加算して実質1100万円としても、65歳の時点でまだ7000万円ほどが手持資金として残っています。
公的年金の受給額は不明ですが収入から考えて、その手取額で生活費はほぼカバーできるのではないでしょうか。つまり老後資金には、ほぼ手を付けなくて済むということです。仮に、平均月5万円不足しても年間60万円。100歳の時点で5000万円ほどが残りますから、予備費(一般的に想定される病気や介護リスクの対応)としても十分すぎる額です。60歳からのフルリタイアは資金的に問題は見当たりません。
アドバイス2 過度の心配はそれがマイナス材料になる
ご相談文に「世間様からすると贅沢な悩みに見えるかもしれません」とあります。おそらく客観的に見れば、ケロさん自身も大丈夫と感じているのでしょう。一方で、60歳から公的年金支給となるまでの5年間は無収入で、貯蓄を取り崩しての毎日となります。そういう未経験の生活に不安を覚えることは、ある意味自然なことです。克服すべきは気持ちの部分かもしれません。ともあれ、資金的には大丈夫です。数字上は、今すぐ退職しても問題はありません。
もう1つ、大丈夫と言える根拠は、家計管理がしっかりしているからです。現在の支出にはほぼ無駄がありません。節約のためにお弁当を持参するなど、感心するほどです。しかも、投資も上手にリスクを取っています。仮に、老後のマネープランが想定と違っても、十分対応する能力があるはずです。
もし、資金が足りないと思ったら、またアルバイトでもして収入を得ればいいだけのこと。車を手放す、あるいはケロさんが言われるように、リバースモーゲージを利用してもよいでしょう。資金的な裏付けがあるのですから、過度の心配は精神的な負担になるだけ。それがストレスになっては、それこそ「もったいない」話です。
アドバイス3 保険は医療保険1本を残して、あとは前納か解約
現在の家計でアドバイスするとすれば、保険でしょうか。5の個人年金保険は、残りの支払い分は前納してもいいのでは。1と4は解約予定とのことですが、2と3も不要でしょう。これだけ現金があるのですから、医療費を保険に頼る必要性は感じません。保険料も貯蓄に回したほうが合理的です。ただし、保険には安心材料という側面もあります。また、ケロさんにはそれが必要と感じますので、より保障範囲の広い3だけを残して、あとは解約でよいでしょう。
ともあれ、これまで頑張ってきたのですから、定年後はぜひ人生を謳歌してください。そして元気に100歳を目標に過ごしてほしいと思います。
相談者「ケロ」さんから寄せられた感想
ご検討いただき、ありがとうございます。資金的に問題なさそうとのこと、安心しました。やはり、保険類が多いとのご指摘、私もそう思いますので解約を検討したいと思います。60歳定年まで勤めあげ、老後を自分の時間で過ごしたいと思います。どうもありがとうございました。教えてくれたのは……
深野 康彦さん
業界歴26年目のベテランFPの1人。さまざまなメディアを通じて、家計管理の方法や投資の啓蒙などお金周り全般に関する情報を発信しています。All About貯蓄・投資信託ガイドとしても活躍中。
取材・文/清水京武
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