貯金ゼロの人は、今まで貯められなかったことを気にしない
お金を貯めるには毎月や毎年の収支が黒字でないと無理で、黒字にするには収入を今までより増やすか、支出を今までより減らす必要があります。収入を増やす方法は2つ、「頑張って働いて勤労収入を増やす」または「自分の代わりにお金に働いてもらい運用収入を増やす」です。支出を減らすには「聖域を設けずに節約し支出を抑える」ことです。このくらいのことは40歳代にもなればファイナンシャルプランナーに言われなくてもわかっているはずです。頭ではわかっていても、日々忙しかったりストレス発散が必要だったり、何らかの理由があって今まで全く貯められなかったのだと思います。過ぎたことを気にしても仕方ありません。今日まで生活してこられたのだから良しとして、今日から貯めることを始めていきましょう。
40代は言い訳をせず結果を出すだけ
40歳代が貯金ゼロではやはり将来が心配です。貯められる時間が徐々になくなってきている40歳代では、確実に結果を残していかなければなりません。支出減においては、聖域を設けずに大きな支出から改善していく必要があります。支出額が特に大きいのは自動車や家に関する費用です。懐事情にあった車種を選ぶとか、もっと安い駐車場がないか探すのも有効です。家賃についても、場所や築年数等を少し変えるだけで月々数万円も浮くはずです。言い訳せずに結果を追求していきましょう！男性単身の支出は食費が多く、女性単身の支出は理美容関係が多い
世の中の平均値を知ることで貯蓄目標への道筋が立てやすくなります。現在の自分の収入・支出や貯蓄・負債額を確認するとともに、世の中の40歳代の状況を知って、自分の現在の立ち位置を確認することも大事です。総務省の統計から40歳代の消費支出の内訳をグラフにしてみました。最初のグラフは男女別の単身勤労者世帯で、全年齢と比べています。
単身勤労者世帯の月額消費支出内訳（40歳代男女別）
40歳代単身世帯の月々の消費支出は、男性が17万9839円（全年齢は17万2852円）、女性が17万5898円（全年齢は16万9474円）で、男性の方が4000円ほど多く、全年齢に対してそれぞれ6000～7000円多くなっています。
支出項目別に男女の違いをみると、食料や教育娯楽は男性の方が多く使い、家具・家事用品や被服及び履物、保健医療は女性の方が多く使っています。食料は男性の方が月8474円も多く、年間10万円もの差になります。特に外食や調理食品が多いので、男性は支出を女性並みに抑えられれば、これだけで年10万円貯められます。
女性はその他の消費支出に含まれている理美容関係（理美容サービスと理美容用品の計）の費用が男性より月5985円（年7万1820円）多くなっています。化粧をしないわけにはいかないでしょうが、こういうところに貯められるポイントがあります。
二人以上の世帯は子どもと自動車に関する支出が増加
2つ目の表は世帯主が40歳代の二人以上の勤労者世帯についてです。比較対象として30歳未満の世帯も載せてあります。
二人以上の世帯の月額消費支出内訳（40歳代）
資料：2019年全国家計構造調査
40歳代の二人以上の世帯の消費支出は、40～44歳が26万7374円、45～49歳が30万1391円で、全年齢（28万9503円）とは1～2万円程度の差ですが、30歳未満（22万7574円）とは大きな差になっています。
40～44歳が30歳未満と比べてどこに多く支出をしているか確認してみると、食費が2万2659円の大幅増で、内訳では「学校給食3093円増」「調理食品2692円増」「穀類2667円増」「肉類2584円増」等となっています。その他の支出では「電気代3177円増」「自動車購入3178円増」「自動車維持（ガソリン・自動車整備費等）4060円増」「授業料等8848円増」「補習教育4977円増」「月謝類（スポーツ月謝等）5607円増」「世帯主こづかい3267円増」等が30歳未満の世代に比べてかなり増えています。
家族の成長に伴う食費増や子どもの教育費等に関する支出は避けられないものが多いですが、それ以外を30歳未満の世代並みに抑制できれば貯めやすくなります。家賃は30歳未満の世代に比べて2万9134円減っていますが、これは賃貸から所有になったことで家賃としての支出が減ったと考えられます。
40歳代はまだまだ収入増が期待できるので、大きく貯められるチャンスはたくさんあります。今回は触れていませんが、勤労収入や運用収入を増やすことも貯めるための大きな柱です。最適な働き方や運用プランを一生懸命考えてみてください。支出減については、子どもがいる世帯だと結果を出しづらい時期ですが、貯金がなくて困るのは自分自身です。希望の持てる将来にするために、明確な目標を立てて実行していきましょう！
お金を貯める自信がない人はファイナンシャルプランナーなど専門家の力を借りて実行していく方法もあります。早めに相談してみるとよいでしょう。
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