中国株は上位に名を連ねるも・・・
運用成績の「ベスト10」では、主として中国の株式に投資するタイプが上位に名を連ねました。中国・上海の株式市場は、昨年末から今年6月中旬までバブル的な暴騰を見せていましたが、後に急落。首位につけた「中国A株オープン」（岡三）も、6カ月間の累積騰落率こそ＋42.5％でしたが、実は6月の1カ月間だけで9.2％下落しています。
追加型株式型投資信託の年初来騰落率ベスト10
こうした中国株式市場の流動性低下を受け、7月以降、一部のファンドでは買付・解約の申込み停止措置が取られました。運用を行う上で「やむを得ない事情」があると運用会社が判断した場合、投資信託の買付や解約の受付が急に停止されることがあります。具体的には、投資対象地域における非常事態（自然災害、金融危機、クーデターをはじめとした政治体制の変更等）の発生とそれに伴う市場の閉鎖、さらには、市場流動性の極端な減少などが挙げられます。
外部要因と各国固有の要因で新興国は苦戦
一方、運用成績「ワースト10」のランキングでは、景気減速懸念の台頭から利益確定売りに押されたインドネシア、6月の総選挙の結果を受け、経済見通しが依然不透明なトルコ、さらには、2014年以降、通貨レアルの軟化が続いたブラジルなど、新興国関連ファンドが上位に名を連ねました。いずれも、米国の利上げ懸念やギリシャ問題の再燃といった外部要因だけでなく、各国固有の要因もマイナス材料となりました。
追加型株式型投資信託の年初来騰落率ワースト10
