アドバイス1 収入減より妊娠、出産を最優先に考えてほしい
まずは何はともあれ、安心して妊娠、出産ができる環境づくりを最優先してほしいと思います。妊娠中に1日9時間以上働いた人のうち、早産もしくは流産してしまった人の割合が、順調に出産した人の割合の3倍超となっているというデータもあります（※）。残業をともなうフルタイム勤務が原因と考えるなら、そういう勤務からは離れてみることは必要でしょう。
退職すべきか、パートもしくは時短勤務かということであれば、とりあえず時短勤務で様子を見てもいいかもしれません。時短であれば、パートよりも正社員として残るわけですから、出産後に職場復帰もしやすいのではないでしょうか。
アドバイス2 現在の支出ペースを基本に家計管理を
心配されている収入減ですが、現在の家計を見る限り、さほど心配は要りません。現時点で、ご主人の月収だけでも月7万円貯蓄できる計算になります。これは家計に無理、無駄がない証拠。共働きだと多くなりがちな食費も抑えているし、水道光熱費も高くありません。「やりくりが上手くない」とのことですが、その正反対でとても優秀。何かだか褒めてばかりですが、貯蓄内容も大変立派です。
今後、どのような働き方となっても、必要以上に節約などせず、現在の支出ペースを維持していくことが大事。貯蓄ペースは当然落ちますが、それでも十分貯蓄は増えていきそうです。
アドバイス3 教育費、住宅購入などの資金づくりは計画的に
ただし今後、お子さんが生まれれば教育資金、もし住宅購入を希望されているなら、その資金がそれぞれ必要になります。その結果、貯蓄が大きく減ることもあるでしょう。それでも慌てず、しっかりマネープランを立てて、計画的に準備していくことが大切です。それも、「GAMIさん」さんであれば、問題なくクリアできると思いますよ。（※）日本労働組合連合会「2015年・働く女性の妊娠に関する調査」より。
教えてくれたのは……
八ツ井慶子さん
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取材・文／清水京武 イラスト／モリナガ・ヨウ
