妊娠・出産で忘れずに考えておきたいのが保険

妊娠がわかった時は出産への準備で、出産後は育児で大忙しのはず。新しい命を育てていくことに責任を感じながらも、お祝いムードも盛り上っていることでしょう。

しかしここで忘れずに考えておきたいのが保険のこと。保険は想定できるリスクに対する備えです。

何かがあってからでは遅いもの。妊娠や出産のタイミングで考えるべき保険についてご紹介します。

子どもができたら死亡保障の見直しを

妊娠がわかった時点で、養うべき家族が一人増えたと考えましょう。お腹の中の赤ちゃんも、数ヵ月後には産まれます。ここで一番に考えたいのが、死亡保障。一家の大黒柱が亡くなった時の残された遺族の生活のことです。

子どもがいない間は、遺族の保障は考えなくても問題はありませんでした。夫が亡くなった場合も、残された妻が働いて生活すればよかったからです。

でも、妊娠した後はそうはいきません。残された遺族が不自由なく生活できるだけの保障が必要になってきます。

夫の死亡保障をプラス

妊娠がわかったら、夫の死亡保障を上げなくてはいけません。残された遺族が産まれる前なら、一人前にするまでの期間も最長になります。子どもが産まれてから保険を考えようというのは、よくありませんよ。産まれる前から、イザという時のための保障は準備することが大切です。

死亡保障をプラスする方法はいくつかありますが、子ども1人につき定期保険をひとつ追加すると無理なく保障額をアップすることができます。子どもに対する保障必要額は、子どもが成長するにつれ減っていきます。保障額が年々減っていく「逓減型」の定期保険であれば、必要な保障をちょうど確保することができますね。

また次の子どもが出来た時に、また低減型の定期保険をプラスすれば、必要な保障額が無駄なく確保できます。


保障額は住まい、教育費によって変わる

実際に保険に加入するとしたら、どれくらいの保障額が必要なのでしょうか? これは、それぞれの家庭事情によって変わってきます。

まず、住まいによって保障額が変わります。マイホームを持っていると、必要保障額が少なくなることに。住宅ローンには団体信用生命保険(団信)がつけられています。ローン返済中に亡くなった場合は、残債がなくなります。ローンの返済がなくなって、そのままマイホームに住めるわけです。万が一の後も、住居費がいらないので、持家の場合は保障額が少なくてすみます。

また、子どもの教育をどのように考えているかで必要な保障額も変わってきます。教育費は、学校を私立か公立にするか、お稽古事や塾、大学への進学をどうするかなどでかなり変わってきます。

これらの事情を勘案して、大黒柱が亡くなった時の保障を考えましょう。

このように、妊娠や出産のタイミングで家族への保障額をアップしなくてはいけません。この他にも、妻の医療保険や子どもの教育資金のための保険などもあります