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長期保有で買えるファンドはわずか5分の1

国内で設定・運用されている投資信託から、確定拠出年金用を除いた4070本のファンドのうち、長期保有を前提にして購入できるファンドの本数がどのくらいなのかを調べてみました。すると、全体の約5分の1しか対象となるファンドがないことが分かりました。

鈴木 雅光

執筆者:鈴木 雅光

投資信託ガイド

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投信を買うときには純資産残高も判断材料にしよう

2013年12月末時点の数字で計算すると、4070本ある投資信託のうち、長期保有を前提にして購入できるファンドは、本当にわずかであることが分かりました。
純資産残高の水準で、該当する本数がいくつかを調べてみたのが、以下の数字です。

・1000億円以上=116本
・100億円以上1000億円未満=652本
・30億円以上100億円未満=810本
・30億円未満=2492本

投資信託を長期保有する場合は、過去の運用実績もさることながら、純資産残高の水準には十分に注意しましょう。純資産残高があまりにも小さいと、繰上償還されるリスクが高まります。繰上償還されてしまったら、その時点で運用は打ち切りですから、長期保有したくでも出来ない、ということになります。

投資信託会社は、純資産残高に対する一定率を、運用管理費用として徴収し、これを投資信託会社、信託銀行、販売金融機関で分け合います。したがって、純資産残高があまりにも少なくなると、それぞれに落ちる収益も小さくなるため、運用・管理にかかる経費を賄い切れなくなるのです。

一般的に、繰上償還される目安は、純資産残高が30億円を割り込んだ水準と言われています。たとえば、年間の運用管理費用が1.5%で、これを下記のように分けるとしましょう。

・投資信託会社=0.7%
・受託銀行=0.7%
・販売金融機関=0.1%

もし純資産残高が30億円だとしたら、投資信託会社が得る運用管理費用は、2100万円。これでファンドの販売促進のための広告費用や、ファンドマネジャーおよびアナリストの給料、調査費用、さらにはバックオフィス部門の経費などを捻出しようとすると、赤字になってしまうというわけです。

投資信託会社からすれば、赤字を垂れ流したままの状態で経営を続けるわけにはいきません。したがって、赤字の原因となるファンドは繰上償還してしまうのです。

その純資産残高が30億円未満のファンドが、全体の半分以上を占めています。本数にすると2492本で、これは長期保有を前提にするならば、候補から外すべきでしょう。

また、30億円ギリギリのファンドも、いつ30億円を割り込むか分からないので、やはり購入対象外になります。では、どのくらいなら良いのかというと、100億円程度は欲しいところです。そこで、純資産残高が100億円以上のファンドが何本あるのかをカウントすると、768本です。

4070本というと、あまりにも数が多く、ファンド選びは困難と思い込んでしまいがちですが、このように純資産残高でバーを設け、それに達しないファンドは最初から購入しないことにすれば、購入対象となるファンドは、かなりの程度まで絞り込むことができます。

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