2月16日の日経新聞に、大学生が住みたいと思う賃貸物件の間取りとしては、「1K」または「1DK」に人気が集まり、「ワンルーム」は敬遠されている...というアンケートの調査結果が掲載されていました。

賃貸マンションへの投資を考えるとき、物件選択は大変重要なことです。こうした際に、今回の調査結果を参考にしてみてはいかがでしょうか。

調査を実施したのは、不動産情報サービスのアットホーム社で、昨年11月に早稲田大、中央大、東海大、大東文化大、神奈川大の学生400人を対象にアンケートが行われました。

具体的な調査結果は、大学生が住みたいと思う間取りとしては「1K」が33%、「1DK」が32%となっており、「ワンルーム」を希望する学生は10%にとどまったそうです。
加えて、絶対に欲しい機能や設備についての複数回答では、「エアコン」が81%、「独立したバス・トイレ」が66%、ついで「ガスコンロ」が48%、「幅180cmほどの収納スペース」が41%と多かったそうです。

さらに、希望する建物の種類としては、全体の57%が、木造や軽量鉄骨造にイメージされる「アパート」よりも、鉄筋コンクリート造にイメージされる「マンション」を希望していました。

私も、宅建業者として年に何回かは一人暮らし用の賃貸物件の仲介をすることがあります。入居者の多くは、6畳程度の居室部分とは別に台所が備え付けられ、バス・トイレも別である物件を希望します。
日頃から今回の調査結果と同様の感想を私も持っていました。こうした希望を兼ね備える部屋の間取りとなりますと、専有面積は最低でも20平方メートルは必要となります。

賃貸マンションへの投資を考える場合に最も重要な事項は、購入価格に対する収入の割合すなわち、“利回り”です。つまり、投資によってどれくらい儲けが出るのかということです。

つぎに重要なことは、対象マンションに予想される“空室期間”です。“空室期間”とは、現在の入居者が退出してしまってから新しい入居者が現われるまでの期間のことをいいます。
“空室期間”がなるべく少なく、安定した収入が得られる物件でなければ、当初考えていた利回りを確保することはできません。空室期間が少ない物件とは、入居者が希望する間取りや設備を備えている物件だといえます。

一方、バブル期には、専有面積(部屋の広さ)が14~17平方メートル程度の狭い物件が多く建てられました。現在も中古市場でこのような専有面積の狭い物件が多く流通しています。

一般の方が、間取図面を見ただけで、部屋の広さを十分にイメージすることは大変難しいことなのですが、実際に14平方メートル程度の物件を現地でみて見ますと、あまりの部屋の狭さに驚かれてしまう方も多いのではないでしょうか。あるいは、「こんな狭い部屋には、自分では住みたくないなぁ」、「どうやって寝るのかなぁ」などと思ってしまうかもしれません。

専有面積の狭い物件の価格は、総額が張らず「お手ごろな」物件も多くみられます。しかし、物件価格の安さのみに目を奪われ「安かろう、悪かろう」の物件では安定した収入は望めません。
将来的には、さらに広い部屋、より充実した設備が入居者から求められるのかもしれません。
くれぐれも、長期的な視野から物件選択を行いたいものです。
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