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投資信託の販売好調!純資産総額ランキングは?

過去数ヶ月、新規募集を停止する投資信託が相次いでいます。アベノミクスによりデフレ脱却に向けたインフレ目標政策が掲げられ、円安・株高が進んだことから、投資家の投資姿勢がリスクオフからリスクオンに変化したことが大きいようです。2013年4月末現在の純資産総額ランキングから投資家の動きを考えてみることにしましょう。

深野 康彦

執筆者:深野 康彦

お金の悩みに答えるマネープランクリニックガイド

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日本株、J-REITを投資対象とする投信はランク外

投資信託の純資産額ランキングをチェック

投資信託の純資産額ランキングをチェック

純資産額が大きい投資信託が必ずしもよい投資信託とは限りません。また、純資産総額が大きくなければ運用成績が伴わないわけではありません。しかし、純資産総額ランキングの推移を見ることで、投資家の関心がある投資先や人気がある投資信託のセクターを知ることができるため、筆者は毎月純資産総額のランキングを見るようにしています。

節目というわけではありませんが、2014年4月末現在の純資産総額ランキングから投資家の動きを見てみることにしましょう。上位10本の特徴を見ると、全てが毎月分配型の投資信託ですが、近年隆盛を誇っていた通貨選択型はベスト10から姿を消しています。ベスト10のうち4本が海外のREITを投資対象とする投資信託です。

新規募集の停止が増えている日本株を投資対象としたタイプ、J-REITを投資対象としたタイプは、ベスト20にもランクインしていません。J-REITは市場規模が余り大きくないので致し方ないのかも知れませんが、日本株が活況を呈しているのですから、1本くらいはせめてベスト20に入ってもらいたいものです。ちなみに、ETF(指数連動型上場投信)を含めれば、日本株型はベスト10に数本はランクインするはずです。

純資産総額第3位のフィデリティ投信の「フィデリティ・USリート・ファンドB(為替ヘッジなし)」は、4月11日より新規募集が停止になったことを述べさせていただきましたが、信託金の上限を1兆円から1兆6000億円に引き上げたことで、5月7日より新規募集が再開されています。

3つのファンドは純資産総額を減少させている

ベスト10のほとんどが純資産総額を増やしていますが、2012年12月末と比較すると、第1位の国際投信投資顧問の「グローバル・ソブリン・オープン(毎月決算型)」、第2位の大和住銀投信投資顧問の「短期豪ドル債オープン(毎月分配型)」、第7位の大和証券投資信託委託の「ハイグレード・オセアニア・ボンド・オープン(毎月分配型)」の3本は純資産総額を減らしています。

グローバル・ソブリン・オープンは、リーマン・ショック後から投資家の人気が離散していること。並びに1万口当たりの分配金が35円と少なめなことも敬遠されている理由なのかもしれません。長年純資産総額第1位にあることから、その一挙手一投足が個人投資家やさまざまなメディアの注目を浴びることも純資産総額を減少させた要因であるのかも知れません。

短期豪ドル債オープン、ハイグレード・オセアニア・ボンド・オープンは、昨年後半に分配金を減額していることが響いているのかも知れませんが、ハイグレード・オセアニア・ボンド・オープンは今年になって分配金を引き上げています。共に豪ドル債を所要投資対象としていることから、分配金の増減よりも、円安/豪ドル高の水準がリーマンショック前の水準まで戻しているため、利益確定売りが増えているとも推測されます。

2000億円以上純資産総額を増やしたファンドは4つある

2012年12月末と比較して、ベスト10のうち7本が純資産総額を増やしています。第4位の新光投信の「新光US-REITオープン」、第5位のピクテ投信投資顧問の「ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)」、第6位の日興アセットマネジメント「ラサール・グローバルREITファンド(毎月分配型)」、第8位のフィデリティ投信の「フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド」の4本は、純資産総額を2000億円以上増やしているのです。投資資金の流入だけではなく、運用による資金増もありますが、わずか4ヶ月で2000億円以上の純資産総額増ですから、やはり驚かずにはいられません。

中でも第5位のピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)は、唯一3000億円以上も純資産総額を増加させているのです。同投資信託は、電力、ガス、水道、電話など世界の高配当公益株を主な投資対象としています。特定の銘柄や国に集中投資することなく、分散投資を行い安定的な収益の分配を目指しており、為替ヘッジは行われていません。1万口あたりの分配金は50円が支払われています。

取り立てて分配金が高額なわけではなく、運用スタイルも奇をてらったり、通貨選択型やカバードコール型のような複雑な運用スタイルをとっているわけでもありません。純資産総額の急増が一過性のものなのか、今後も続いていくのか継続してウォッチしていきたいところです。

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