理学療法士の年収や給料は、この先どうなるのか?

経済

給与水準はどのような影響を受け、今後どうなっていくのか?


職業選択、将来への展望…、そのモチベーションの一要素でもある給与額。理学療法士の給与水準は今後どうなっていくのか?給与に関わる要素をご紹介しつつ、今後の展望をご案内します。

理学療法士の給与水準に関わる要素

いわゆる病院や施設勤務、かつ、理学療法士業務のみに専任している方については、給与水準が現状よりも飛躍的に伸びるということは、難しいと思います。理由としては、理学療法士の年収と給料 ~世代と性別の差~でご紹介したように、理学療法士数が増加していること、国による診療報酬(社会保障費)削減、などがあります。

診療報酬と給与の関連性

診療報酬は、病院など医療機関が行った手術や検査、薬などの保険医療サービスの公定価格で、1点=10円で換算されます。病院で、診察を受けた場合などに、明細をもらうと思います。その中に、『〇〇 200点』など点数が書かれています。実質、その点数×10の金額が、病院に支払う医療費となるわけですが、公的医療保険加入により、年齢に応じて本人負担は1割~3割となっています。逆に言えば、その残りの金額は国が病院に支払うわけです。

国の医療費負担は財政圧迫の原因として、以前から問題視されております。2年ごとに診療報酬は見直されますが、リハビリテーションの必要性は重要とされつつも、それに関連した診療報酬は数年前より、下がり気味です。また、介護保険下でのリハビリテーションに関しても、制度見直しが5年に1回、報酬見直しが3年に1回実施され、リハビリテーションに関する報酬向上は極めて難しい段階にあると言えるでしょう。

あまりこういう表現はしたくないですが、病院も倒産する時代。経営側からすると、診療報酬が下がった部門より、診療報酬が高いものを重要視しがちになります。そうなると、リハビリテーションに従事する理学療法士の人数や給与水準も頭打ちになりやすくなるという連動も起きかねません。

では、このまま悲観的になるようなことばかりなのでしょうか?次ページでは、収入アップのポイントも踏まえて解説します!