自動車保険

自動車事故の傷害リスクに備える2つの保険(2ページ目)

人身傷害補償保険と搭乗者傷害保険は、自分や同乗者のための補償でケガを負ったりした場合の経済的な損失を補償してくれるものです。今回は、この2つの補償の必要性をリスクマップで検証してみます。

執筆者:石川 英彦

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リスクマップで人身傷害補償保険と搭乗者傷害保険を検証

交通事故による死亡やケガのリスクをリスクマップにマッピングしてみました。

<モデルプロフィール>
職業:会社員
年齢性別:35歳男性
家族構成:既婚、子供2人、車所有、持ち家
車の使用頻度は高い
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死亡時のリスクは病気で死亡した場合も同じ。ケガのリスクは病気入院などのリスクと同じように考える(クリックすると拡大します)


リスクマップのモデルプロフィールは、35歳社会人男性で比較的車の利用頻度が高い人を想定しています。

<リスクマップのエリア解説>
Aのエリア:頻度は低いがダメージが大きい
Bのエリア:頻度も高くダメージも大きい
Cのエリア:ダメージが小さく頻度は低い
Dのエリア:ダメージが小さいが頻度は高い

■死亡事故
相手を死亡させてしまった場合は高額な賠償責任が生じますが、自分や家族の死亡については生命保険を考える時と同様の考え方をすれば、そのリスクがイメージできるでしょう。つまり死亡した場合に家計に及ぼす経済的リスクを考えればよいということになります。

■ケガ
自分や家族のケガによる経済的な損失を考えます。これは病気の時の経済的リスクを考えるのと同様です。短期的な入院や休業の場合、長期にわたる治療や入院、休業の2つのリスクを考えます。
 

長期治療や休業による経済的リスクをカバーするのに適している

こうやってリスクマップで考えてみると、生命保険で死亡保障がちゃんと設計されていれば自分の経済的リスクはカバーできるわけで、人身傷害補償保険や搭乗者傷害保険は不要と考えることもできます。ただし、後遺障害になってしまった場合のことを考えると将来どれだけ費用がかかるか計り知れないので、相手の賠償に頼ることなく人身傷害補償保険でカバーできると安心です。

ケガの場合、自分がケガをして長期の治療や入院、休業をすることになると家計への影響は大きくなることから、手元資金の早急な確保の必要性を考えると人身傷害補償保険や搭乗者傷害保険は有効な補償になるでしょう。一方、短期の治療や入院、休業の場合、単独事故であれば自損事故傷害保険(※)、相手がある事故の場合は相手の自賠責保険で費用はカバーできるでしょう。

(※)自損事故傷害保険は、単独事故によって自分や同乗者が死傷した時、自賠責保険が適用にならないケースで補償されるものですが、人身傷害補償保険を付帯している契約であれば人身傷害補償保険で補償されます。

このように考えていくと、人身傷害補償保険や搭乗者傷害保険は主に長期治療や休業による経済的なリスクをカバーするのに適していて、病気入院を考える時のように緊急予備資金の多寡により必要度が変わる保険だといえます。
 

相手が無保険だった場合はどうなる?

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まだまだ無保険車両が多い。無保険車両の事故から被害者を守るのがこの保険

相手が無保険だったり十分な賠償能力がなかったりした場合は、「無保険車傷害保険」で補償されます。対人賠償責任保険と同額か2億円が限度で保険会社によって異なります。人身傷害補償保険に加入しているとそちらが優先して支払われますが、人身傷害補償保険の保険金額を超える部分損害を補償してくれます。
※本件ガイドが提供する記事は、特定の保険商品の募集を目的としたものではありません。また、掲載される情報の著作権は株式会社オールアバウトが有し、各国の著作権法、各種条約およびその他の法律で保護されています。
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