災害に強い土地についてのポイント　地盤・基礎編(2ページ目)

皆さんが現在お住まいの地域、もしくはこれから土地の取得を検討している地域が、災害時にどのようなリスクがあるのかを予め知っておくことができます。近年は、国や自治体が地震や水害などで各地域にどのようなリスクが起こりえるのかを示したハザードマップ公表しています。
例＝国交省ハザードマップポータルサイト

ハザードマップを参考にまずは基礎知識を

東日本大震災では、これまで想定されていなかった場所で液状化被害が発生するなど、リスクが完全に網羅されているとはいえません。しかしハザードマップを通じてある程度の知識を得ていれば災害への対応がしやすくなりますし、安心感も得られます。

現在お住いの土地や、取得を検討されている土地の安全性に疑問をもたれる場合は、是非地盤調査を行われると良いでしょう（詳しくは次回ご紹介します）。軟弱な地盤である場合、基礎や地盤の強化を行うことになります。

まず、基礎について確認しましょう。基礎は建物の耐震性と同様、安全な住まいの重要な要素です。大きく2種類あって、土台を支える部分にだけ鉄筋コンクリートを配置する「布基礎」と、土台だけでなく建物下全体に鉄筋コンクリートを配する「ベタ基礎」からなります。

軟弱地盤なら地盤改良工事が必要に

不同沈下しにくいことに加え、湿気やシロアリ被害といった床下環境の保全といった点から、近年では「ベタ基礎」を採用する住宅が一般的になっています。また、ハウスメーカーのほとんどが採用しています。

これを前提にして次は地盤改良について。地盤補強には大きく「表層改良工法」「柱状改良工法」「鋼管杭工法」の3種類あります。このうち表層改良工法は、軟弱な地盤が地表から2メートル程度の場合、その強度を高めさらにその下の地盤と一体させる手法です。

柱状改良工法は、軟弱地盤が8メートル程度ある場合に用いられる方法。土の中にコンクリートの柱を造り、そこにある強固な地盤に接することで強度を持たせます。鋼管杭工法は、強固な地盤まで鋼製の杭を打ち込む手法です。

表層改良工法は工事費用が50万円程度（標準的な住宅の場合）ですが、柱状改良工法は100万円超、鋼管杭工法の場合は200万円近くになるケースもあるようです。こうした金額は、建物の施工価格には含まれず、別途工事費用に含まれることがありますから注意が必要ですね。

そこで次回は、敷地調査にスポットを当てて、土地の安全性などについて考えてみたいと思います。