今回は、高い専門性をいかしてというよりは、一般事務や庶務など事務系のアシスタントとして働いている女性の派遣スタッフが、35歳を過ぎても働きつづけるためのキャリアについて考えてみます。
派遣の「35歳限界説」は間違っている!?
まことしやかにささやかれる「35歳限界説」。ところが、女性の派遣スタッフに限れば、年齢構成は年々高くなっていて、すでに35歳以上が半数を突破しています(総務省「労働力調査」)。ほかの雇用形態では、派遣ほどの変化は見られません。この10年、35歳以上がしめる割合の上昇率は派遣がいちばん高い。出所:総務省「労働力調査」
「昔は、年齢は私もすごく思って不安になっていたんですけれども35歳過ぎたらパートなんだろうなと思っていたんですが、今は年齢は感じないですね。
私も30歳ぐらいのときは35歳ぐらいまでだろうなと思っていたんです。けれども、過ぎてから見ていますと、結構35歳以上の人がいっぱい働いていたりするし、実際に仲良くなった企業の社員さんと話しても、一応派遣って最初紹介のときに年齢を出さないので、見た目でよほどおばさんぽくなかったりすれば、企業もあまりそんなにこだわっていないのを肌で感じたので、リーマンショックがなければ、今でも40とか40ちょっと過ぎぐらいまでなら行けるなとはちょっと思っていました。
だからあまりその35 歳定年説というのは、私の中ではちょっと古い感じが、昔はそうだったんですけれどもみたいな……」
(派遣社員としていつまで働けそうか尋ねたところ)
「そうですね、35歳ではないけれども、言うなら今、私の中で40歳定年説ぐらいなんですよね」
「年齢の壁」の存在するのか?
「35歳限界説」の由来は何なのでしょうか?35歳を境に求人が少なくなる、35歳以降の仕事探しではマネジメント経験を問われる…といった事象を指して、使われることが多いように思います。ところが、勘のいい読者の方は既に気付いていらっしゃるように、そもそも現在、企業が人材の募集や採用を行う際に年齢による差別をすることは禁止されています。また、派遣スタッフの受け入れは、能力の評価によって行われるものであって、派遣スタッフの人物によって行われるものではありません。
このような法制度ではあるものの、派遣先から「若くて気のきく子をつれてきて」という要望が出されることや、候補者が複数いる中で若い子を好む職場も現実にはあります(これは派遣に限りません)。年齢差別に関するある研究でも、仮に法律で禁止されても、年齢による選抜の実態は簡単になくならないと考察されています。
ただ、上記のデータが示すように、「派遣35歳限界説」というのは必ずしも実態を的確に表していません。
「女性社員は寿退社するのがふつう」という時代もかつてはありましたが、今では女性の社会進出や晩婚化が進んでいます。事務系アシスタントの仕事に限れば、派遣という間接雇用にすることで、直接的な退職プレッシャーがかかりにくくなったことも影響しているかもしれません。
現在は、「35歳だからダメ」という過度な悲観は必要ないけれども、社会人経験相応の専門性やビジネススキルは求められる。「それは何なのか」と考えみてはいかがでしょうか?
そのヒントを次ページにて。