バブル崩壊から長い低迷期に入る

冬イメージ
バブルが崩壊し、リゾート市場にも厳寒の冬の時代が到来
ところが、1991年にバブル崩壊。それまでの「土地は上がる」という神話が崩れ、首都圏の地価が暴落、モノが売れなくなったのです。マイホーム物件が売れないのだから、リゾート物件ももちろんそれ以上に低迷。供給数も激減しました。

リゾートマンションは1991年に約8500戸、1994年には約1700戸に。リゾート開発には長い準備期間をかけているだけに、バブル崩壊と同時に計画を中止ということにはならず、1~2年の時間差が生じているものの、1996年には新規のリゾートマンションは900戸を切り、長い低迷期に入りました。新規の供給はほとんどなく、売れ残り物件の在庫調整が進むなか、物件価格も3000万円以下が主流になったのです。長いデフレが続き、その間、持ちこたえられずに倒産、あるいは吸収合併されたリゾート開発会社も少なくありません。


景気回復の兆しで物件数も増加傾向

昨年あたりから、首都圏の地価は多極化しています。一部の人気エリアでは地価が上がりはじめ、「ミニバブル期」と呼ばれているようです。リゾート業界は長い在庫調整の時期を経て、昨年末の時点ではリゾートマンションも別荘地も在庫数はかなり減っていました。購入する側にとっては品薄の時期といえるでしょう。

しかしながら、株価も上昇。この景気回復の流れに伴い、リゾート市場も元気がでるのではと予想されています。実際に熱海や軽井沢、湯河原などでは新規のリゾートマンション、しかも大型物件が建設され、販売も順調に進んでいるようです。そこには、2007年の団塊世代のリタイアを見込み、商品開発に力を入れたデベロッパーの意図があるようです。

これからは購入者にとって選択肢の増える時期

これまでの市場の流れを見てみると、これからリゾート物件を購入しようと思う時、購入者のメリットは2つあると考えられます。

■リゾート物件の価格が手の届くところで落ち着いていること。
■バブル崩壊の荒波を乗り越え、開発会社が自然淘汰されたこと。

現在もがんばっているリゾート会社は、ある意味、体力を持っていると考えられ、物件選びの基準にできるということです。

金利は上昇傾向にあるものの、それでもまだ低金利。長い我慢の時代を過ごしたリゾート業界だけに、景気の上向きに伴い新規物件が増えていけば、お互いが競合、物件のクォリティも向上すると考えられます。

そうなれば、リゾート物件は買い時。購入者から見れば物件が増えるのはそれだけ選択肢が広がることでもあり、多いに歓迎したいところですが、かつてのバブル期のような価格高騰は避けたいもの。今までの品薄の状態に、急激にいろいろな物件が増えてきたわけですから、その状態に舞い上がることのないよう、冷静に物件を選びたいものです。これからのリゾート業界、しっかり注目していきましょう。

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