ローン支払いでパニックにならない人のリフォーム計画(2ページ目)

使える現金は総額の20％以上用意しておきたい

手持ちの貯金を全部使い果たしてしまうのは得策ではありません。ゆとりある資金計画を立てておきましょう。

リフォーム全体の予算が見えてきたら、貯金すなわち自己資金で用意できるお金を考えます。家族に病気や怪我、イベントがあったときなど、現金が必要になることもありますから、貯金全てをリフォームにつぎ込むのは得策ではありません。

こうして自己資金額が固まってきたら、リフォーム計画の予算と照らし合わせます。予算が自己資金額内で十分に収まるのであれば、ローンを無理に利用する必要はありません。自己資金だけでは足りない場合、あるいは心細い場合に、ローンの利用を考えれば良いのです。

ローンを利用する際には、やむを得ない場合を除き、リフォーム総額の20％以上の現金を別途用意しておくことをおすすめします。無事にリフォームローンが利用できたとしても、修理すべき箇所が発見され、追加工事が必要になったり、リフォーム後に家具やインテリアを購入することになったりと、突然の出費にも対応できるようになります。

リフォーム業者の提携ローンだけではない

普段利用している銀行でもリフォームローンの取り扱いがあるはずです。気軽に相談してみましょう。

一般的にリフォーム業者では提携している銀行やクレジット会社のローンを紹介してくれますが、必ずしもそのローンがお得であるとは限りません。

給与の振込口座を作っていたり、公共料金の自動振り替えを利用している銀行などでは、リフォームローンの金利優遇キャンペーンなどを行っていることが多いので、一度窓口で聞いてみる価値はあります。

ローン総額が500万円以下で、手続きをできるだけ簡単に済ませたいという方には、クレジット会社のローンも検討してみましょう。実質金利は銀行ローンよりもやや高めですが、謄本などを取り寄せる手間も費用もかからず、さらに保証料や融資手数料が不要です。ローン審査が1日～数日で完了するのも魅力です。借入金額がさほど大きくないのであれば、銀行系ローンよりもトータルで安くなる場合もあります。

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次のページでは、リフォームローンを利用する上でピンチに陥らないための重要ポイントをご紹介します。