リフォームローン
リフォームもローンも上手に利用して、お得に住まいを長持ちさせましょう。
Q:
家族のライフスタイルが変わってきたのでリフォームを検討中ですが、自己資金があまりありません。どうせリフォームするなら中途半端なものは嫌なので、ローンを利用しようと思うのですが、リフォームローンを選ぶ時のポイントなどがあったら教えてください。

A:
リフォームローンの金利はもちろん気になりますが、それ以外の費用や手間をトータル的に考えましょう。

リフォームで使えるローンってどんなものがあるの?

リフォームローンは銀行やローン会社などが取り扱いをしていますが、おおまかにローンの種類を区分すると以下のようになります。

1)住宅ローン(銀行系)
……新築住宅、あるいは中古住宅を新規に購入する際に申し込むローンであり、返済期間は最長35年程度で、優遇金利などの特典によって比較的低金利の融資が受けられるが、金融機関の保証料や抵当権設定などの費用が別途かかる。

2)リフォームローン(銀行系)
……すでに所有している住宅をリフォームする際に申し込むローンであり、返済期間は最長15年程度で、融資額は500万円程度までであることが多い。無担保で利用できることも多く、返済期間が短い分、住宅ローンよりも少し金利は高め。

3)リフォームローン(クレジット会社系)
……すでに所有している住宅をリフォームする際に申し込むローン。審査手続きが簡単なのがメリット。返済期間は最長10年程度、融資額は300万円程度までであることが多いが、頭金や保証人が不要の場合もある。

一般的に融資を受ける金額の大きい順に、「住宅ローン」「リフォームローン(銀行系)」「リフォームローン(クレジット会社系)」となる傾向がありますが、それぞれに金利や手続きに大きな違いがあります。目先の金利だけにとらわれると、後々苦労することにもつながりますので、リフォームの規模やプラン、そして返済計画などの家計の都合に合わせて選ぶようにしましょう。

金利以外の費用もしっかりチェックしよう!

さてここで注意していただきたいのですが、リフォームローンの返済金額を検討するときは、リフォーム費用と利息(金利)だけを見ればよいというものではありません。

例えばクレジット系リフォームローンでは、分割払い手数料(すなわち利息)を負担する以外の費用はあまりありませんが、銀行系の住宅ローンを利用する場合は、元本及び利息の他、保証協会への保証料、事務手数料、抵当権設定費用(有担保の場合)、印紙代などがかかります。

つまり元本金額によっては、利息以外の費用が利息よりも高くなってしまうこともあり、総支払額で判断した場合、住宅ローンよりも金利が高い無担保型のリフォームローンを採用した方がお得になることもあるわけです。

また、有担保で低金利のローンを利用する場合は、土地及び建物の登記簿謄本や源泉徴収票(個人事業主の場合は納税証明書)、印鑑証明に住民票など、どうしても揃える書類が多くなりがちです。それらの取得コストや手間を考慮に入れ、目先の金利表示に飛びつくのではなく、融資を受ける金額や頭金の有無、その他必要となる経費について十分確認の上、返済計画を立てるようにしましょう。

上記のことを踏まえ、事前にリフォームローンの資料に目を通して、必要な費用と手続きを確認しておきましょう。無駄のない、そして無理のない返済計画とともに、上手なリフォームをしていただきたいと思います。



匿名で優良会社にリフォーム相談!

ホームプロでリフォーム会社を探す

※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。