まず、売却した物件の種類は？価格は？築年数は?
リクルートが運営する不動産サイト「住宅情報ナビ」が2006年2月にマクロミル社のインターネットを通じて、首都圏の物件買い替え経験者103人にアンケートを取った結果が下記の通り。
住まいの種類で最も多いのが、やはりマンション。約7割に及び、残りが一戸建てとなっています。
価格帯で最も多いのは1000万円から2000万円未満。平均売却価格は2413.7万円。これは立地や築年数による部分があるため、一概に高い・安いはいえないものの、一般的には新築購入価格から1～2割は引渡しを受けた瞬間に下落するといわれています。
一方注目したいのは築年数です。
築5年以上10年未満が最も多い結果に。これには2つの理由があると思われます。
ひとつは、後述する売却した理由とも大きく関係してくる部分ですが、だいたい5年から10年が経過する間に、結婚や転勤、子供の誕生や成長など、家族構成やライフスタイルに変化が現れ、売却するケースが出てくるようです。
もうひとつの理由としては、売却や買い替えに関する優遇税制が、一般的に5年以上住んだ住居を対象としているため、入居5年を過ぎたところに売却が集中していると思われます。
ちなみにリクルート住宅情報による2004年首都圏新築マンション契約者動向調査によると、ライフステージ別で、買い替えが多いのは、第一子が小学生以上のファミリーとシニアカップルという結果でした。
まさに子供が生まれる、大きくなる、独立する、などの家族形態の変化が、買い替えの最も大きな要因となっているといえます。
また、以前の住まいに不満、より環境の良いエリアに、という理由も多く、住居自体や環境への不満によるところも大きいようです。
一方で、理想的な物件を見つけたから、という回答も23.3％に及び、ここ数年で都心や23区などで価格の手頃感のある物件が多数出たことや、構造、設備、内装など物件スペック自体の向上が大きく影響していると思われます。
次のページでは、実際の売却活動に関しての結果をお伝えします。
