住まいを建築したり、リフォームする際に取り入れる設備機器の中には、国や地方自治体などで、設置や購入に関しての補助金制度が整っているものもあります。環境に配慮した設備機器等などの導入に対して設けられている場合も多く、設置を予定しているのであれば、上手に利用したいものです。

今回は、そんな補助金制度の対象となる住宅設備機器等にはどんなものがあるのか、制度を活用する際の注意点と合わせてご紹介しましょう。

条件、金額、手続等、事前の確認が大切

事前に市役所や区役所の担当部署を訪ねたり、ホームページで検索するなどして確認したい
国や地方自治体が行っている補助金制度の内容はさまざまです。特に、地方自治体ごとに設定している制度では、同じようなものでも、自治体によって、設置・購入の対象となる設備や金額、手続方法など、異なる部分も多くあります。補助金を利用できる条件や募集の時期はもちろん、申し込みの時期によってはすでに予算額に達してしまっているという場合もあるかもしれません。

補助金制度を上手に利用するためには、お住まい(建築予定)の地方自治体には、どんな補助金制度があるのか、内容も含めて事前に確認することが最も大切なことです。設置する機器だけでなく、工事内容や施工する業者さんに対しても制限を設けている場合もあるので、設置を予定している機器があるのであれば、早めに自治体の担当部署へ相談してみるようにしましょう。複数の補助金を申請する場合や地方自治体と国の補助金と合わせて申請する場合など、申請する際の手間を増やさないように、施工会社等としっかりスケジュールを組むことも必要です。

国の制度も地方自治体の制度も、ホームページで内容を確認することもできますし、申請書類をダウンロードできる場合もあるので、利用してみるといいでしょう。いずれにしても、早めのチェック、確認が大切なポイントです。

続いて、実際に対象となる設備関連機器をみていきましょう。太陽の光や熱利用、高効率給湯器システムに関する補助、雨水や風力、緑化への補助、エリア特性に合わせた補助や家電製品への補助もあります。

太陽の光や熱利用への補助

環境にやさしい太陽の光や熱を利用する機器への補助金が
環境に配慮したエネルギーとして注目されている太陽の光や熱。これらを利用したアイテムへの補助金制度は国や多くの自治体で設定されています。

■太陽光発電システム設置補助金制度
国による補助金制度(住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金)が復活して、再び注目されているのが太陽光発電システムではないでしょうか。国(一般社団法人 太陽光発電協会/太陽光発電普及拡大センター)だけでなく地方自治体の補助金制度も整備されている機器なので、地域によっては国と自治体の両方から補助を受け取ることもできます。

■太陽熱温水器・太陽熱ソーラーシステム設置補助金制度
地方自治体によっては、太陽熱温水器や太陽熱ソーラーシステムを設置する際の費用を補助する制度を設けているところもあります。クリーンなエネルギーを積極的に利用する環境にやさしいまちづくりを推進するために交付されているものです。

住宅用高効率給湯器システムに関する補助

住まいの中でもキッチンやバスルーム、洗面などで使用する給湯システムの省エネルギー化も進んでいます。熱源もさまざまですが、それぞれに補助金制度が整ってきました。

■エコキュート(CO2冷媒ヒートポンプ給湯器)設置補助金制度
給湯設備に対する補助もいろいろ
オール電化住宅の増加などによって、身近な設備機器になったエコキュート(CO2冷媒ヒートポンプ給湯器)。エネルギー効率が高い給湯機であるエコキュートの導入に関しては、国の補助金制度(一般社団法人 日本エレクトロヒートセンター)が利用することができます。申込書等はホームページでもダウンロードが可能ですし、購入予定のエコキュートのメーカーや販売店、電力会社の主な営業窓口でも入手することができます。

■住宅用潜熱回収型給湯器(エコジョーズ)設置補助金制度
省エネルギー性に優れた潜熱回収型給湯器(エコジョーズ)の購入や設置に関しても国(一般社団法人 都市ガス振興センター)からの補助金制度があります。応募条件やスケジュールなど詳細はホームページでダウンロードすることができますし、電子申し込みも可能です。

LPガスを燃料とする「潜熱回収型給湯器」の補助金制度は「日本LPガス団体協議会」です。

■ガスエンジン給湯器導入支援補助金制度
エネルギー効率が高いガスエンジン給湯器(エコウィル)の導入に対しても国(一般社団法人 都市ガス振興センター)からの補助金があります。資料のダウンロード、電子申し込みも可能です。

LPガスを燃料とする場合は、「日本LPガス団体協議会」です。

■燃料電池システム導入支援補助金制度
最近、話題になってきているのが、家庭用燃料電池(家庭用燃料電池コージェネレーションシステム)でしょう。導入初期段階における市場を創りだすために、燃料電池システム(エネファーム)を設置する方に対して、国(一般社団法人 燃料電池普及促進協会)から購入費用等の一部が補助されます。また、いくつかの地方自治体でも、補助金や助成金、支援策を整えられています。

次ページでは、雨水に関するものなどをみていきます。