経済的ダメージへの備えは貯蓄や保険など…保険料の配分には注意を!
保険に加入する前には公的な保障について確認を! |
経済的なダメージに対する備えには、貯蓄が最も便利で手っ取り早いのですが、貯めるのには時間がかかります。そこで、保険を利用することになります。
ただ、貯蓄は「貯める」、保険は「払う」と相反することを行いますので、そのバランスが大切です。
日本には皆保険制度があり、リスクによる経済的ダメージに対して、かなり手厚い保障があります。「障害」「死亡」「老齢」「病気」「ケガ」「出産」「失業」「介護」「業務災害」などなど・・・。
そのため、まず公的な保険でどの程度賄われるのか、それでも不足する分はどの程度なのかを見極めることが大切です。
/上野博美
【リスク関連記事】
- 年金の守備範囲(All About 「年金」)
片働き世帯と共働き世帯の遺族年金 ★共働き妻の悲劇!!?(All About 「年金」)
- 妻は年金、夫には一時金(All About 「年金」)
- 日本の年金制度は妻が専業主婦という従来型が前提ですので、共働きなど従来型で無い場合には注意が必要です。
妻が死んでも遺族年金はない!? (All About 「年金」)
- 療養中の収入も6割保障!健康保険でリスクマネジメント(All About 「シングルのためのマネープラン」)
- 知らないと損する医療保険選びの基礎知識1(All About 「生命保険・保険」)
- 知らないと損する医療保険選びの基礎知識2(All About 「生命保険・保険」)
【関連記事・まとめ】