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ＮＩＳＡ口座を開設した人に「投資したい商品」を聞いた2月の調査で、ダントツのトップが日本株だったそう。やはり私たちにとって最も身近でわかりやすい投資対象ということでしょう。日本株に手軽にアクセスできる手段の一つとして、国内株ETFがあります。現在は様々なタイプが上場しているので、これを機に一挙にご紹介します。

ETFには「基準価額」と「市場価格」という二つの価格が存在します。ETFへの投資では、この二つの価格の乖離に十分注意を払うことが大切です。その確認方法について知っておきましょう。

世界的な株式市場の堅調な動きなどを背景に、わが国のETF（上場投資信託）市場もレバレッジ型商品を中心に売買が活発に行われています。上場銘柄数も200銘柄を超え、ETFだけで国際分散投資を行いやすくなるなど、ETFを取り巻く環境は表面的には良好に見える一方で、純資産残高の減少に伴い上場廃止となるETFも出てきていることを見逃すわけにはいきません。

ETF【上場投資信託】の税金の取り扱いは、上場株式等と同様となっています。ETFの売却益、分配金にかかる税金を解説します。損がでた場合、確定申告することで売却損と分配金の損益通算が可能。課税所得330万円以下なら配当控除を受ける手もあります。

2013年6月の消費者物価指数の上昇率は対前年同月比0.4％の上昇となりました。エネルギー価格の上昇、円安を反映したものと言われていますが、耐久消費財の中にも価格が下げ止まる商品が出てきていることも見逃せません。紆余曲折がありながらも、物価は緩やかに上昇していくと考えられていることから、インフレ対応型の資産運用への転換を急ぐべきかもしれません。

2013年度に入ってから家計には、生活必需品などの値上げラッシュが襲ってきつつあります。収入が増えているならまだしも、収入が増えていない中での値上げのラッシュは実質の購買力低下に直結してしまいます。購買力が低下しないようにするためには、手持ちの資産に働いてもらう、つまり投資を生活の中に取り入れていく必要があると思われます。

東京証券取引所から2014年2月の「月刊ETF・ETNレポート」が公表されました。売買代金ランキングの上位は不動の銘柄で占められていることから、2014年1月と2月に大きな変化は見られませでしたので、相場が大きく動いていた2013年12月から2014年2月までの3ヵ月の状況を見てみることにしましょう。