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ETF【上場投資信託】の税金の取り扱いは、上場株式等と同様となっています。ETFの売却益、分配金にかかる税金を解説します。損がでた場合、確定申告することで売却損と分配金の損益通算が可能。課税所得330万円以下なら配当控除を受ける手もあります。

ＮＩＳＡ口座を開設した人に「投資したい商品」を聞いた2月の調査で、ダントツのトップが日本株だったそう。やはり私たちにとって最も身近でわかりやすい投資対象ということでしょう。日本株に手軽にアクセスできる手段の一つとして、国内株ETFがあります。現在は様々なタイプが上場しているので、これを機に一挙にご紹介します。

ETFには「基準価額」と「市場価格」という二つの価格が存在します。ETFへの投資では、この二つの価格の乖離に十分注意を払うことが大切です。その確認方法について知っておきましょう。

ETF・ETN市場はレバレッジ型登場により売買は活況を呈していますが、どちらかといえば株価指数連動の商品が中心でした。ポートフォリオを構築する際には債券をはずすことはできませんが、どちらかと言えば債券指数連動の商品は日陰の存在でした。そんな中、債券指数に連動する新しいETFが上場しました。ETF市場の概況などと合わせて新商品を見てみることにしましょう。

2014年のETF市場は、日経平均レバレッジ上場投信に始まり、同ETFに終わったと形容される1年でした。月間のETF市場の売買高の6割前後を常に占めているのですが、年間の騰落率は東証に上場するETF全体の中位に甘んじているのです。2014年はどんなETFが上昇したのか見てみることにしましょう。

世界的な株式市場の堅調な動きなどを背景に、わが国のETF（上場投資信託）市場もレバレッジ型商品を中心に売買が活発に行われています。上場銘柄数も200銘柄を超え、ETFだけで国際分散投資を行いやすくなるなど、ETFを取り巻く環境は表面的には良好に見える一方で、純資産残高の減少に伴い上場廃止となるETFも出てきていることを見逃すわけにはいきません。