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これまでモーターは様々な利便性を高めるニーズに応えてきました。そして、今日、新たに出現した「環境性能」というニーズに対し、既存の技術であるエンジンが応えられなくなり、代替としてモーターを主動力とする電気自動車の普及が求められるようになっています。今回は、モーターについての理解を深めていただくことで、電気自動車がもつ可能性の大きさをお伝えできればと思っています。

車がガソリン車から電気自動車へ移り変わると、産業構造が一変します。そして電気自動車はガソリン車と比べると構造が単純であり、新規参入障壁が比較的低いため、多くの新興メーカーが登場すると言われています。ですがそうして電気自動車に向けた新たな市場が誕生する傍ら、衰退する産業もあります。電気自動車の登場による産業構造の変化について、詳しくお話しいたします。

電気自動車は、歴史を遡ると1839年にこの世に初めて誕生しました。それ以後、電気自動車はガソリン車と並び、自動車としての歴史を作り上げてきました。近年、地球温暖化などにより注目を集めてきた電気自動車ですが、今電気自動車の新しい時代が形成されようとしています。

電気自動車のメリット・デメリットについて、お話しさせていただきます。電気自動車のメリットとしてあげられるのは、低排出ガス、経済的、車としての走行性能、自由度のあるデザイン、です。デメリットとしてあげられるのは、航続距離が短い、車両価格が高い、急速充電インフラ数とその技術不足、電池の安全性、です。

よく自動車業界で航続距離という言葉を耳にしますが、そもそも航続距離とは一体何なのでしょうか。航続距離とは、1回の燃料、充電などで自動車が走れる走行可能距離のことなのです。電気自動車の短所と言えば、その航続距離の短さが第一に目につく方も多いと思いますが、この航続距離はユーザーの日常生活のニーズを実は満たすことができるのです。

世界のリチウムイオン電池市場は、2011年4兆4,333億円（実績）、2014年5兆2854億円（予測）、2017年には6兆4,012億円と3年ごとに約1兆円の市場拡大の予測をしています。 車載用に限れば、富士経済は「PHVやHVでもリチウムイオン二次電池搭載車がラインナップされつつあり、２０１３年以降も確実に市場拡大すると予測される」とし、この市場を狙って、電池メーカー各社の熾烈な争いが繰り広げられています。

今後、電気自動車を巡ってメーカー間の競争が激化していくと見られますが、各社が意図している戦略とは一体どのようなものでしょうか。以下では、日本の大手自動車メーカーである、「トヨタ自動車」、「本田技研工業」、「日産自動車」、「三菱自動車」の4社の戦略を元に、今後の各メーカーのエコカー戦略についてお話ししていきたいと思います。

電気自動車業界に携わる人であれば、テスラ・モーターズ社の名前を一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。2014年2月末に時価総額300億ドルを突破し、テスラ社に世界中の著名人が期待を寄せています。今回は、そのテスラ社とその魅力についてお話させていただきたく思います。

国土交通省によると、超小型モビリティーとは、「自動車よりコンパクトで小回りが利き、環境性能に優れ、地域の手軽な移動の足となる1人～2人乗り程度の車両」と定義づけされています。各メーカーが超小型モビリティーの発表を行なっていますが、この章では、私が注目をしている日産の「ニューモビリティーコンセプト（New Mobility Concept）」についてお話しできればと思います。

電気自動車の短所である航続距離の短さをカバーする役割を持ち、ユーザーが充電切れを危惧せず、安心して運転するために必要不可欠なのが、充電インフラの普及です。以前、電気自動車の充電器について詳しくご説明させていただきましたが、実際にそれらの充電インフラはどのようにして普及されていくのでしょうか。