住宅購入の費用・税金 新着記事一覧(3ページ目)

住宅ローン控除（減税）で税金が戻る・・・何となく分かっているようで、しかし実際はよく分からない。確定申告すると“自分”にはいくら戻ってくるのか、具体的な事例をもとに計算方法をご紹介します。（2017年改訂版、初出：2005年9月）

同じ物件を買うのであれば、少しでも安く買いたいのは当然の気持ちです。それでは、気になる物件があったときに、どんどんと値引き交渉（指し値）をしてみるべきなのでしょうか？（2017年改訂版、初出：2005年10月）

消費税の増税に対しては、緩和策があります。マイホームの場合は、住宅ローン減税の拡充と給付金で増税の影響を緩和する仕組みになっています。「すまい給付金」については、その内容を既に紹介していますが、ここでは給付金が交付される条件について詳しく見ていきましょう。まず、新築住宅の給付要件についてです。

父母や親戚など自分の身内から住宅取得資金の援助を受けることもあるでしょうが、その際には税制の適用関係を理解しておくことが大切です。贈与なのか借金なのかは相手次第のところもありますが、正しい対処法も知っておかなければなりません。（2017年改訂版、初出：2016年10月）

住宅に関する贈与の特例のひとつである「贈与税の配偶者控除」について、よく理解しておくようにしましょう。特例の要件を満たす夫婦であれば、ぜひ検討、活用してみたいものです。（2017年改訂版、初出：2005年9月）

消費税増税の緩和策として登場した「すまい給付金」ですが、給付要件に該当しなければ交付してもらえません。わかりにくいのが、住宅の条件です。前回の「新築住宅編」に引き続き、今回は「中古住宅編」をまとめてみました。

住宅取得後にかかる費用として忘れてはならないのが固定資産税と都市計画税です。それぞれのあらましと、売買契約時における取り扱いについて基本的な内容を知っておきましょう。（2017年改訂版、初出：2002年9月）

住宅購入資金として「社内融資」を使う場合もあります。しかし、その内容は会社によって異なり、買主自身が勤務先で聞き取り調査をしなければならないケースもあるでしょう。社内融資における主な確認ポイントをまとめてみました。

住宅ローン減税の適用期間中に転職した場合、はたして税還付は継続するのか。その際、どういう手続きが必要になるのか？－－ 具体的に紹介します。

住宅を購入するときなどに通常は契約書を交わしますが、この契約書に付きものの税金が「印紙税」です。売買金額に対する割合で考えれば比較的少額の印紙税ですが、しっかりと理解しておきましょう。（2017年改訂版、初出：2005年6月）