家づくりトレンド情報ガイド河名 紀子

前回は、消費税8%の潮流としての「商品」に焦点を当てて紹介しましたが、今回は「場所」に焦点。これまで一般的だった総合住宅展示場のみならず、単独ショールームや体感施設など様々な手法で「場所を使った集客」を打ち出しています。

今年も春の住宅商品発表シーズンが始まりました。今春、生活者からも業界からも注目されるのは、「消費税8%引き上げ後の住宅テーマは何がくるか」ではないでしょうか。「引き上げ後」にトレンドになりそうなテーマを、大手各社の商品発表をもとにいくつかポイントを抽出して解説していきます。

2015年の相続税改正、アベノミクスと景気回復による地価上昇などを受け、併用住宅の盛り上がりを書いてきましたが、それに重なる戸建トレンドとしてあるのが「多層階」いわゆる「戸建の中高層化」。このほど工業化住宅で初めてとなる7階建てが登場。多層階にすることで生まれる経済的メリットについても紹介していきます。

大手ハウスメーカーを中心に、自宅・賃貸・店舗などの併用住宅市場が盛り上がっています。消費税駆け込み反動により一戸建では各社やや苦戦を強いられている中、次なる旗手として期待されているのが、相続税対策等の切り札が使える「併用住宅」。相続税以外にもトレンド期待の様々な要因があるようです。商品事例を見ていきましょう。

大手ハウスメーカーを中心に、自宅・賃貸・店舗などの併用住宅市場が盛り上がっています。消費税駆け込み反動により一戸建では各社やや苦戦を強いられている中、次なる旗手として期待されているのが、相続税対策等の切り札が使える「併用住宅」。相続税以外にもトレンド期待の様々な要因があるようです。ポイントを７つに絞って見ていきます。

前回は消費税駆け込み第一弾終了後についてお話しましたが、もう一つ気になるのはやはり金利。「アベノミクスで金利が上がるから消費税引き上げ前に早く買った方がオトク！」と二重のプッシュ要因で2013年は特に喧伝されましたが、実際にはどうだったのでしょうか？そして今後どうなるのか、各種データをもとに考えてみたいと思います。

今後の超高齢化を受けて大きな期待を寄せられている「住まいの新しい形態」としての「サービス付高齢者住宅」。今後、単身者世帯が標準となる中で、シェアハウスなど高齢者にとどまらない「住まい方」「家づくり」の在り方として注目されます。今回は、現役時代に長く戸建に住んできた高齢者が、その延長線で住めるようなサ付高齢者住宅をご紹介します。

一戸建てがかつてないほど多様化しています。二世帯住宅、自宅に賃貸・店舗などプラスした併用型、古家をリノベーションしたシェアハウス、戸建賃貸。高齢者サポート付き……。かつての1世帯1住戸スタイルが大きく変容しています。その最近のトレンドを追います。

広くゆったりとした住まいで豊かに暮らすアクティブシニアのイメージが強いアメリカ。あれだけの人口を擁していながら、高齢化や介護住宅の問題は日本ほどには問題になっていません。なぜアメリカではアクティブシニアが多いのか、日本が参考にすべきポイントを「住まいとコミュニティと意識」の視点で考えてみたいと思います。

消費税引上げ駆け込みの第一弾が2013年9月末で終了し、大手住宅各社の決算では軒並み受注増につながりました。しかし10月以降には大なり小なり駆け込み反動減が発生しています。金利の先高観に加え、2015年10月に8→10％の第2弾引上げも控える中、市場や買い時はどのように移行していくのでしょうか？