防災ガイド和田 隆昌

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の蔓延というトンネルから抜け出せない2020年。しかし日本列島では、そんなことはおかまいなしに全国で散発する地震に、「首都直下地震」の発生の懸念が大きくなっています。今、何を恐れ、何を準備すべきなのでしょうか？

新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、政府の推奨する「新しい生活様式」により社会が大きく変化しています。そんな中で、日本列島に迫る自然災害は待ってはくれません。感染症を防ぎながら災害対策を行うために、市民はどうしたらよいのでしょうか。

もしも自宅が被災してしまったら、まず頼るのは地域の避難所です。しかし、コロナ禍の今、「三密」になりがちな避難所には行きたくないという人が多くいるでしょう。もし避難所に行かないという選択をとるとしたら、どうしたらよいのだろうか。

活火山が噴火したときの逃げ方を解説。今回は、今後考えられる活火山のリスクと、噴火に巻き込まれたときの対処法をお伝えします。その他にも、活火山の登山・注意したいポイントも合わせて紹介します。

発生の可能性が高いと言われている「直下型地震」。私たちは何をどのように準備・対策すれば良いのでしょうか。首都圏では人口の集中が被災リスクになりかねません。被災リスクを十分に把握した上で、何が必要なのか、備えとして出来ることを今一度確認して起きましょう。

2018年1月5日昼、気象庁より関東地方に緊急地震速報が発表され、警報音が鳴り響きました。しかし、ほどなくして「誤報」が確定。このように、誤報が相次ぐ緊急地震速報ですが、そもそもどんな観測システムなのか、なぜ誤報が起きるのか、原因・理由・仕組みを確認しましょう。またそこを踏まえて、緊急地震速報が鳴ったときの具体的な対処法や、逆に地震があったときに鳴らない場合がある理由もご説明します。

日本列島は、すでに数十年前から「地震多発時代」に入っています。現在、発生の懸念されている首都直下地震、南海トラフ地震はいうまでもなく、日本に住む以上、どこにいても地震の被害をまぬがれる場所はありません。地震発生時の人的被害の大多数は、発生直後の数分で生死の分かれ目がやってきます。今回は住宅街や商店街、河川付近などで地震が発生した場合、何が起き、直後にどう対処すればいいかについてお伝えします。

2018年1月23日、草津元白根山が噴火。訓練中の自衛隊隊員が噴石が原因で亡くなり、11名の重軽傷者が発生する事態となりました。気象庁担当者は「噴火を予見できるデータはなかった」とし、火山噴火の被害を防ぐことが難しいことを示しました。今回は「活火山」のある山麓近くにスキー場や温泉地、観光地があるという状況で、どんなことが発生するのか、どうすれば被害の可能性を少なくすることが可能かについて考えてみましょう。

スキー・スノボ（スノ－ボード）を楽しめるゲレンデ。オープンは早いところだと10月からで、ゴールデンウィークころまで、いわゆる春スキーが楽しめるところもあります。ただ、雪どけのシーズンは雪崩が起きやすい時期。登山においても2000ｍを越える山では残雪による滑落事故も考えられます。天候の急変など、万が一に備えるために、何を用意しておくべきでしょうか。

冬のレジャーの花形、スキー・スノーボード。ゲレンデ内でも実は雪崩事故が毎年起きているので、対策が必要です。どうしたら防げるか、説明します。