損保と郵便局の401kはどうか？
さて、２００６年上半期の個人型401k比較第３弾です。今回は損保会社と郵政公社について紹介します。具体的には、損害保険ジャパン、東京海上日動火災保険、について取り上げてみます。また、郵便局で加入できる日本郵政公社の個人型401kについても見てみたいと思います。その他、損保業界では、あいおい損害保険、三井住友海上火災保険が個人型401kを扱っています。
チェックポイントはこちらのコラムで詳しく紹介していますが、以下のとおりです。
１）合計の商品の本数（６本以上で○）
２）預貯金等の元本確保型商品の本数（２社以上、２本以上で○）
３）投資信託のジャンルごとの本数（４アセットクラス各１本以上で○）
４）投資信託の販売手数料（無料のものがあれば○）
５）投資信託の信託報酬（日本株式インデックスで年0.7％以下なら○）
６）投資信託の解約時手数料（無料のものがあれば○）
７）手数料の明示がＨＰにある（明示されていれば○）
８）年間手数料（２年目以降の加入者について6000円以下なら○）
９）割安手数料の有無（運用指図者について割安などがあれば○）
10）実際のサービスのお試し（加入後の画面のテスト試用ができれば○）
それでは、チェックしてみましょう。
→東京海上日動のシミュレーションで検討？
※記事は記事掲載日のＨＰ公開情報を元に執筆しています。
シリーズ構成
チェックリストと判断ルール
第１弾 証券会社
第２弾 生命保険会社
第３弾 損害保険会社・郵便局（今回掲載分）
第４弾 銀行等
