損保と郵便局の401kはどうか?

さて、2006年上半期の個人型401k比較第3弾です。今回は損保会社と郵政公社について紹介します。具体的には、損害保険ジャパン、東京海上日動火災保険、について取り上げてみます。また、郵便局で加入できる日本郵政公社の個人型401kについても見てみたいと思います。
その他、損保業界では、あいおい損害保険三井住友海上火災保険が個人型401kを扱っています。

チェックポイントはこちらのコラムで詳しく紹介していますが、以下のとおりです。
  1)合計の商品の本数(6本以上で○)
  2)預貯金等の元本確保型商品の本数(2社以上、2本以上で○)
  3)投資信託のジャンルごとの本数(4アセットクラス各1本以上で○)
  4)投資信託の販売手数料(無料のものがあれば○)
  5)投資信託の信託報酬(日本株式インデックスで年0.7%以下なら○)
  6)投資信託の解約時手数料(無料のものがあれば○)
  7)手数料の明示がHPにある(明示されていれば○)
  8)年間手数料(2年目以降の加入者について6000円以下なら○)
  9)割安手数料の有無(運用指図者について割安などがあれば○)
  10)実際のサービスのお試し(加入後の画面のテスト試用ができれば○)

それでは、チェックしてみましょう。

→東京海上日動のシミュレーションで検討?

※記事は記事掲載日のHP公開情報を元に執筆しています。

シリーズ構成
  チェックリストと判断ルール
  第1弾 証券会社
  第2弾 生命保険会社
  第3弾 損害保険会社・郵便局(今回掲載分)
  第4弾 銀行等