賢く生きる3分間マネーハック/賢く生きる 3分間マネーハック

気づいたら貯まっている魔法の口座を作れ!(2ページ目)

一年の計は元旦にあり! 今年こそ貯金体質を身につけて、将来に備えた余裕のある生活を送りたいもの。気づけば自動的に貯まる口座の作り方をご紹介します。

山崎 俊輔

執筆者:山崎 俊輔

企業年金・401kガイド

  • Comment Page Icon

自動的に貯蓄をする具体的な方法4つ

それでは自動的にお金を貯める魔法の口座を4種類紹介します。自分に向いてそうな商品を探し、金融機関を選んでみてください。

(誰でも選べる選択肢2つ)
1○積立貯蓄

一番ベーシックなのは、積立型の預貯金です。積立貯蓄と呼ばれることが多く、ほとんどすべての銀行(ゆうちょ銀行も)で取り扱っています。窓口が空いている時間なら窓口で申し込んでもいいですし、ATMの横にあるリーフレットを使えば郵送で申し込みすることもできます。
基本的には「毎月引き落としをする日」「毎月引き落とす金額」「毎月引き落とす口座」を指定します。引き落とし日は給料振込日の翌日あたりにしておくといいでしょう。
一般的には、積み立てたお金は定期預金で運用されます。普通預金よりも利率が高くなりますので、お得に増やすことができるというわけです。

2○積立投資信託
次にお薦めしたいのは、積立型の投資信託です。投資信託は株式、債券、不動産などいろんな対象を扱っているのが特徴で、自分の好きなタイプの運用を行うことができるのが魅力です。また、一時的には元本割れのリスクはあるものの、中長期的には預貯金より高い利回りが期待できます。
積立投資信託は、銀行もしくは証券会社で扱っていますので、それぞれ申し込みをします。銀行でしたら窓口もしくはリーフレットを郵送して申し込みができます。証券会社はインターネットでの申し込みが便利です。
スタートの際には、どの投資信託を継続購入するか指定し、購入金額を決めます。実際に購入できた投資信託の口数は購入日の基準価額により決まります。
なお、似たような商品として株式累積投資(るいとう)があります。これは定額積立の形で株式を購入するものです。証券会社を中心に取り扱っています。


(会社が採用していたら選べる選択肢2つ)
3○財形貯蓄制度

もし、会社が財形制度を導入していたとしたら、それを利用してみるのも一つの方法です。財形制度の申し込み先は人事部ないし総務部であることが多いでしょう(直属の上司という場合もありますので、社内のルールを確認してください)。手続きが終われば、自動的に給与から引き落としがされ、積立がスタートします。
財形制度は一般財形、住宅財形、年金財形の3種類があり、住宅・年金財形ではいろいろメリットがありますがそれぞれの用途に使わなければなりません。とりあえずスタートするなら一般財形でよいでしょう。
ただし、財形制度の預け先は会社が契約している所定の金融機関に自動的に決まることがほとんどです。また、預ける商品も定期預金であることがほとんどで、選択肢はあまりないことが多いので、普通に積立貯蓄をする場合と比較して選んでください。
解約する際に、上司のハンコがいる会社などでは、解約が面倒だったりしますが、それが逆に取り崩ししなくてすむ要因になる場合もあります。

4○社員持株制度
もし、会社が社内持株会を設置しており、社員持株制度を利用できるのでしたら、これも毎月積み立てる一つの方法です。(会社によっては毎月積立でない場合もあるので自社の条件を確認してください)
自社の株を毎月定額で購入していく仕組みで、その時々の株価に応じて購入量が異なり、単位株を取得するまで積立ができれば、株主になれる仕組みです。積立投資信託やるいとうに似ているイメージです。
ただし、自分の財産のほとんどが勤務先の株、というのはリスク分散の面ではあまりよくありませんのでご注意を。うまくいけば、会社が成長して株の価値も上がるし、給料も上がるということになりますが、最悪のケースでは会社が倒産、働き口もなくすわ、株も紙くずになるわで、泣きっ面に蜂になってしまいます。バランスのよい資産形成を心がけましょう。


→老後のお金なら401kもなかなかいいぞ!次ページへ
  • 前のページへ
  • 1
  • 2
  • 3
  • 次のページへ

あわせて読みたい

あなたにオススメ

    表示について

    カテゴリー一覧

    All Aboutサービス・メディア

    All About公式SNS
    日々の生活や仕事を楽しむための情報を毎日お届けします。
    公式SNS一覧
    © All About, Inc. All rights reserved. 掲載の記事・写真・イラストなど、すべてのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます