退職後の生活を意識し始めた50代のCさん。まとまったお金の置き場所を考えるなかで、「保険」という選択肢も一度検討してみることにしました。
同じ「一時払い保険」でも、一時払い終身保険と一時払い養老保険では、保障される期間とお金を受け取るタイミングが異なります。
担当者の話を聞くうちに、Cさんは自分が本当に求めているものに気付くことになります。今回は、Cさんの保険選びを通して、2つの保険の違いを見てみましょう。
相談窓口で「保険」を検討してみることに
Cさんが保険代理店を訪れたのは、これまでコツコツ貯めてきたお金を、退職後に向けてどう置いておくか考え始めた時期でした。「まとまったお金を、保障もつけながら置いておける方法はありますか」と尋ねたところ、担当者から紹介されたのが、一時払い終身保険と一時払い養老保険の2つでした。
「どちらも一時払いの保険ですが、保障される期間と、お金を受け取るタイミングが違います」。Cさんにとって、この2つが目的の異なる保険だと知ったのは、このときでした。
一時払い終身保険は「一生涯の保障」
一時払い終身保険は、保険料を契約時に一括で払い込み、一生涯にわたって死亡保障が続く保険です。養老保険のような満期はなく、契約を継続している限り保障が続きます。
途中で解約すれば解約返戻金を受け取れます。商品によっては、契約から時間がたつにつれて解約返戻金が増えていくものもありますが、早期に解約すると、払い込んだ保険料を下回ることがあります。
ここで担当者から「予定利率」という言葉が出てきました。予定利率は、保険金などを算出する際の基準となる利率です。預金の金利のように、一時払い保険料全体がその利率で運用されるわけではありません。
近年の金利上昇を背景に、一時払い終身保険の予定利率を引き上げる動きもあります。例えば住友生命では、2026年7月1日以降の契約から、一時払終身保険の予定利率を1.75％から2.25％へ引き上げました。
「利率が上がっている」と聞くと魅力的に感じますが、予定利率は預金金利や投資信託の期待リターンとは性質が異なります。
一時払い終身保険は、「いつ受け取るか」よりも「一生涯の保障を確保する」ことを重視する保険と考えると分かりやすいでしょう。相続対策や、将来家族にお金を残す目的で利用されることもありますが、具体的な保障内容や返戻率は商品によって異なります。
一時払い養老保険は「決まった時期に受け取る」
一方、一時払い養老保険は、契約時に決めた保険期間中に死亡した場合は死亡保険金を、満期まで生存していれば満期保険金を受け取る保険です。一般的な養老保険では、死亡保険金と満期保険金は同額です。
一時払いの場合でも、契約時に決めた満期を迎えると満期保険金を受け取れるため、「何年後にまとまったお金が必要」という目的に合わせて設計しやすいのが特徴です。老後資金や教育資金など、使う時期がある程度決まっているお金の準備方法として検討されることがあります。ただし、商品によっては満期保険金が払い込んだ保険料総額を下回ることもあります。
こちらも予定利率は商品や契約時期によって異なります。例えば、明治安田生命の円貨建・一時払養老保険では、2026年10月1日～10月15日の契約分について、7年ものが3.12％、10年ものが3.45％、15年ものが3.40％となっています。契約日に適用された予定利率は、保険期間中は変動しません。また、こちらの商品は、市場金利の変動を解約返戻金に反映する「市場価格調整」が採用されています。契約後に市場金利が上昇した場合などには、解約返戻金が大きく減る可能性もあるため、途中解約の条件を確認しておくことが大切です。
なお、予定利率だけで終身保険と養老保険を比較することはできません。保障期間や満期までの期間、保険料、満期保険金、解約時の返戻金など、商品の設計そのものが異なるからです。
説明を聞きながらCさんは、「一生涯の保障」と「決まった時期の受け取り」では、重視するポイントが違うことに気付きました。
「両方ほしい」は、実は目的を整理するきっかけだった
窓口で改めて、「家族に一生涯の保障を残したいのか。それとも、老後のある時点でまとまったお金を受け取りたいのか」と聞かれました。考えた結果、Cさんが一番重視していたのは後者でした。
「保障もついていた方が安心な気がして、なんとなく両方ほしいと思っていました。でも、本当にほしかったのは、老後に使えるお金だった」と気が付いたCさんは、自分が必要とする時期にまとまったお金を受け取ることを重視して、一時払い養老保険を選ぶことにしました。
保険を選ぶ前に、「何のためのお金か」を考えよう
同じ「一時払い保険」でも、終身保険と養老保険では、保障される期間やお金を受け取るタイミングが異なります。一時払い保険は、預金のように自由に出し入れできる商品ではありません。急な出費に備えるお金は普通預金などに残し、当面使う予定のない余裕資金で検討することが大切です。
まとまったお金の置き場所を考えるときは、「保障を重視するのか」「決まった時期にお金を受け取りたいのか」など、そのお金の目的を先に整理することが大切です。
目的がはっきりすれば、商品の特徴を比較するときにも、自分に必要な条件が見えてきます。自分の目的に合った商品を選ぶことが、納得できる保険選びにつながるでしょう。
