教育費は、子どもの成長に伴って増加し、多くの家庭にとって大きな負担となります。そのため、子どもが小さいうちからの準備が非常に重要です。この記事では、私立の大学と高校に通う2人の子どもを持つ筆者が実際に試した、教育資金を準備するための具体的な方法を紹介します。
大学までの教育費の平均は？いくら貯める？
幼稚園から大学までの教育費の平均はいくらかかるのでしょうか？ 文部科学省の最近の調査によれば、生活費や通学費、下宿費を除く直接の学習費用だけで、全て国公立では約800万円、全て私立では約2200万円が必要とされています。家庭に大学生が2人いる場合、教育費だけで可処分所得の約44％を占めることもあります。このため、子どもがまだ小さいうちから教育費に関する計画を立てることが、将来の経済的な負担を軽減するために非常に重要です。
（参照サイト：
https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo2/siryou/__icsFiles/afieldfile/2013/01/30/1330218_11.pdf）
大学までの教育費の貯め方は？
筆者が実践した大学までの教育費の貯め方のポイントについて以下にまとめてみました。
教育費をシミュレーションすることで、将来必要な教育費の総額を見積もり、早期から計画的な貯蓄が可能になります。多くのサイトで教育費のシミュレーションができますので、ぜひチェックしてみましょう（例：
https://benesse.jp/contents/shindan/money/）。
ただし、これはあくまで目安です。筆者の場合、子どもが想定以上に高額な大学に進学したため、計画していた額よりも多くの学費がかかっています。
NISAは、少額から始めることができる投資の制度です。運用益に税金がかからないため、特に長期の教育費の貯蓄に適しています。NISA制度での積立は、普通預金と異なり、簡単に引き出せない点も計画的な貯蓄に役立ちます。私自身も子どもの教育費を準備するために利用しており、その効果を実感しています。
NISA制度の積立を始めるには、証券会社で専用の口座を開設する必要があり、一度設定すれば、自動で毎月一定額が積み立てられます。少額でも長期にわたり継続することが大切です。投資にはリスクがありますので、その点は注意してください。
お住まいの地域の教育費の無償化制度の詳細をチェックし、積極的に活用しましょう。筆者が住む大阪府では、高校授業料の無償化を段階的に実施中です。令和8年度からは家庭の所得にかかわらず、全学年で授業料が完全に無償化になり、公立だけでなく私立高校の生徒も授業料の支払いが不要になります。
（参照サイト：
https://www.pref.osaka.lg.jp/attach/11430/00459356/r6_mushoka_all.pdf）
子どもの習い事や塾は費用がかかることが多いです。これらを見直し、本当に必要なものだけに絞ることで、余分な出費を抑えることができます。また、最近では、一部の習い事はオンラインで安価に受講できる場合もあります。
まとめ
この記事では、教育費の貯め方についてまとめました。これらの方法を組み合わせることで、教育費の負担を軽減することが可能です。具体的な教育費は家庭の状況により異なりますが、計画的な対策を立てることが重要です。
