不況から家計を守る基本は？
家計対策の基本は「支出を減らし、収入を増やすこと」です。「食べる量を減らし、運動量を増やせば痩せる！」というダイエットに似ています。中でも大きな項目は以下の2つです。
- 支出を減らす：継続性・反復性が高く、必要性の低い支出を抑える
- 収入を増やす：空いている労働力があれば、限界ギリギリまで働く
家計対策の基本はこの2つだけ。不況に備えてできることは、この2つを「どれだけ徹底するか」にかかっています。以降では、それぞれのポイントについて解説します。
2つの基本ポイントを見直し、不況に負けない家計を目指そう！
家計対策の基本1：支出を減らす
まずは、即効性のあるところから。少しの手間と時間があれば、支出は確実に減らせます。このひと手間で家計がグンとラクになるので、今すぐ取り組みましょう。特に削りたいのが「継続性・反復性が高く、かつ必要性の低い支出」です。手近なところとしては、「イライラしたときは、スナック菓子を買う」とか「自動販売機で飲み物を買う」といったところから軌道修正していきましょう。
特に食生活・健康習慣は大事。油分・塩分・糖分の多いスナック菓子は依存性が高いので、一度食べ始めると止められません。チョコレートなど、非常時に備えて「備蓄」しておく分にはよいかもしれませんが、基本は食欲を暴走させるので抑えた方がよいでしょう。
同様の理由で、アルコールやタバコも早いうちにカットした方がよいです。いずれも幸福感を高める効果は薄い（1）うえ、家計を圧迫しているのに、これらを止められないようでは、それはもう依存症に近いです。
これら嗜好品はあくまで「余裕があるときの楽しみ」ですから、不況が収まったときの楽しみとしてとっておくとよいでしょう。
また、通信費・保険料・光熱費などの固定費を見直すこともポイントです。これらは家計を圧迫する固定費ですが、案外「最安のサービスを使っている」という方は少ないです。
さらに、不況が来ると不動産価格や株価が下がります。借りぐらしをしている人からすると、「家を購入する」には最高のタイミングとなるかもしれません。
株価を参考にして考えると、不動産価格は、値下がりが止まってから1～2年したころがお買い得となるケースが多そうです（2）。今すぐ買う必要はありませんが、不況のピークから終わり頃が狙い目です。その頃までに現金を用意できるなら、物件の購入を検討してもよいでしょう。
家計対策の基本2：収入を増やす
次は、不況が長引いたときに備えてやるべき、「じっくり取り組むべき課題」です。収入を増やすのには時間と手間がかかりますが、成果が出るほど家計はラクになります。ここで取り組みたいのが「夫婦共働き」と「不労所得作り」の2つです。ジェシー・ロススタインの研究（3）によると、「世帯所得を左右する2大項目は『パートナーの収入』と『不労所得』」なのだとか。ですから、世帯所得を増やしたい方は「パートナーの収入を増やす」ことと、「不労所得を作る」ことの2つを考えると、効果的だと考えられます。
まず、夫婦で暮らしている人の場合、夫や妻のどちらかが「専業主夫（主婦）」である場合があります。体力や時間的に余裕がある場合は、共働きを検討するとよいでしょう。
また、不況を機会に貯蓄を増やし、積立投資を始めるのも一つです。「不況に投資を始めるなんて馬鹿げてる！」と感じる方もいるでしょう。ですが、不況は投資を始めるに絶好のタイミングです。なぜなら、株式や不動産をお買い得価格で買うことができるからです。
最近は積立投資の環境が整ってきており、100円あれば始めることができます。また、家計をラクにするためにも、「お金で不労所得を買う」という選択もよいように見えます。
まずは行動を起こそう
「不況が来そうで嫌だな……」とか、「国に保障してもらわないと立ち行かない！」とか、心配や文句を垂れていても現実は変わりません。大事なのは行動を起こすこと。特に固定費のカットは効果テキメンですから、最優先で検討するとよいでしょう。不況を皮切りに、強い家計を作れるとよいですね。
●参考文献
- プレスリリース：American Psychological Association, “Stress in America Press Room”
- Brian Hurst, Yao Hua Ooi, and Lasse Heje Pedersen, 2017, "A Century of Evidence on Trend-Following Investing", The Journal of Portfolio Management, 44(1), pp. 15-29
- ワーキングペーパー：Jesse Rothstein, 2018, "Inequality of Educational Opportunity? Schools as Mediators of the Intergenerational Transmission of Income", NBER Working Paper, 24537
【関連記事・動画をチェック！】
