話題のLINE＠をビジネスに活用するポイント

SNSプロモーションとはひと味違うLINE＠

TwitterやFacebookといったソーシャルメディアのビジネス活用が流行したのは少し前のことですが、その流れの最新トレンドとしてLINEのビジネスアカウント「LINE＠」が注目されています。

LINEはいわゆる「ソーシャルメディア」ではなく、コミュニケーションツールですから、プロモーションの手法もソーシャルメディアとは若干異なります。

１．Twitter、Facebookはタイムラインなどに情報を投稿することでユーザーに見てもらう「受動的」なツール。

２．LINEはメルマガのように情報を相手に直接届ける「能動的」なツール。

というのが両者の大きな違いで、２がLINE＠の特長です。

LINE＠は個人のLINEアカウントと同様、「友だち」登録してもらうことで相手にメッセージを送信します。そのためユーザーには例えショップや企業だとしても、通常の「友だち」と同じ扱いで登録されてメッセージが配信できる、極めてプライベートな関係が構築できるのがLINE＠プロモーションの特長です。

ソーシャルメディアのようにタイムラインに投稿しても、他の投稿に「埋もれてしまう」ことがなく、送信したメッセージの「開封率」、つまり読んでもらえる頻度もソーシャルメディアと比較して圧倒的に高いものとなっています。

新たに「無店舗型」でのLINE＠アカウントが利用できるように

これまで実在する店舗を持つ「店舗型」ビジネスでしか利用できなかったLINE＠ですが、2015年から無店舗型ビジネスでも利用できるようになりました。このことにより、飲食や販売業以外のあらゆるビジネス（ただし一部利用できない業種もあります）でLINE＠が利用できるようになったのですね。

プッシュ方式で開封率の高いLINE＠をうまく活用できれば、これまでのソーシャルメディアを使ったプロモーションよりも、確実に情報発信ができるようになるわけです。

無店舗型アカウントの登場と共に、スマホ用の「LINE＠専用アプリ」も登場しました。


このアプリを使ってLINE＠のアカウントを新規登録でき、通常のLINEアプリとは別に専用アプリを使って個人のLINEアカウントとメッセージのやりとりができます。以前のLINE＠は個別の返信ができない仕様でしたが、現在は「相手からメッセージが送信された」場合や「相互に友だち登録」した相手には、個別のメッセージが送信できるようになりました。

LINE＠というと情報発信と考えがちですが、個人でLINE＠アカウントを作成することで、プライベートのLINEと使い分けることも可能になったのですね。ビジネスには不向きなプライベート向けと言われてきたLINEですが、ビジネス専用のアカウントを作れれば、ビジネスに合わせたコミュニケーションがとれるようになるわけです。

LINE＠の成否を握るポイントは「友だち作り」

しかしやはりLINE＠の醍醐味は、個人アカウントでは使えない「一斉配信」機能によるプロモーションでしょう。

そして一度に複数の相手にメッセージが届けられるLINE＠を試してしてみたい！という方が興味を持つのは「どんなメッセージを発信すれば良いか？」と言うことかも知れませんが、しかし実はその前に大きな壁がひとつあります。

何だと思いますか？

それは「友だちをどう獲得するか」です。

LINE＠の友だちというのは「登録してくれているユーザー」のことを意味しているので、LINE＠アカウントに登録してもらう友だちの数こそ、LINE＠の成否を握るカギなのです。もちろん数だけを増やせば良いというものでもありませんが、友だちが少ないと、運用しているLINE＠に効果があるかどうかのチェックすらできません。

ですからLINE＠をはじめたら、まずは小学校入学時と同じように「友だち100人を目指してみましょう。

どうしたらLINE＠の友だちを増やすことができるのか

実店舗であれば来店してくださるお客さまに対してPOPなどで登録をアピールできます。友だち登録のためのQRコードを店内に貼るのも有効です。店舗がないアカウントの場合はホームページに貼る「コード」やQRコードを利用し、積極的に告知していきましょう。

LINE＠には友だち登録をした際の「クーポン」や「特典」を設定できますので、これを積極的に告知して友だち数を増やすことも大切です。

友だち獲得の手法や、コミュニケーションの方法については、また次の機会にあらためてまとめてみますね。

もしあなたがビジネスをさらに拡大したいのであれば、まずスマホの「LINE＠」アプリをダウンロードして、アプリからLINE＠アカウント取得を試してみましょう。

これまでリーチできなかったLINEユーザーという、新しい関係性、これまでとは異なるセグメントのユーザー獲得から、新しい情報発信のスタイルが始まるはずです。