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2014年ソーシャルメディアの振り返り、2015年は?

2014年のソーシャルメディアの動きを企業活用の面から振り返ります。

深谷 歩

執筆者:深谷 歩

ソーシャルメディアガイド

ソーシャルメディアのビジネス活用の視点から、2014年の概況を振り返ってみましょう。

Facebook:企業には厳しいルール変更

テレビCMの放送効果もあってか、日本国内のユーザーが2,400万人に達したFacebook。世界では13.5億人のユーザーがいます。

Facebookの大きな変更としては、Facebookページの「いいね!」を集めるためのインセンティブが禁止されたことがあります。これまで企業では、「いいね!」獲得を目的にプレゼントキャンペーンを実施していましたが、禁止になりました。また、Facebookページに「いいね!」をしているかどうかで、コンテンツを切り替える「ファンゲート」の仕組みも使えなくなってしまいました。今後、Facebookページに「いいね!」を集めるためには、日々の運用に加え、Facebook広告、外部サイトでのお知らせといった方式になります。

ニュースフィードでもFacebookページからの投稿が表示されにくくなっていることもあり、企業としてはこれまで通りの運用では難しくなったといえます。

一方で、ターゲットを絞りユーザーのエンゲージメントの高い投稿を続けられれば、表示の可能性も高くなります。2015年以降は、よりターゲットを絞ってユーザーに見過ごされない投稿を作っていく必要があります。

米国などでは若者のFacebook離れなどが言われていますが、2015年も企業利用としては重要なソーシャルメディアであり続けるでしょう。

2015年も主力ソーシャルメディアであることは変わらない

2015年も主力ソーシャルメディアであることは変わらない



Twitter:解析機能がリリース

Twitterはデザイン面の変更や特定ユーザーのミュート(非表示)機能の追加などがありました。

注目点は、Twitterアナリティクスの登場です。これまでツイートがどのくらいの人に表示されたかはわかりませんでしたが、Twitterアナリティクスを使えばツイートごとの表示回数、エンゲージメント(RT、@返信、お気に入りなど)などが表示され、またグラフ表示も可能になりました。ツイートがどの程度広まったのかの効果測定を誰でも利用できるようになり、企業にとってはうれしいでしょう。

Twitterのアナリティクス画面

Twitterのアナリティクス画面


その他Twitter広告をYahoo!Japanが代理販売を始めたことでYahoo!JapanビジネスID経由で広告管理ができるようになりました。自分で設定できることから気軽に運用できるのがメリットで、2015年は活用する企業が増えそうです。

LINE:LINE@の無料化

実店舗向けのLINE@が無料から利用できるようになり、登録店舗が10万店舗を突破しました。LINE@は年内に全ユーザー解放という発表が10月にありましたが、まだ実現されていません。全ユーザーに解放となると、これまでLINE@が使えなかったネットショップ、インターネットサービスなども利用できるようになり、活用の幅が広がりそうです。

LINE@は2014年に新機能として、運用する店舗のアカウントとお客さんがプライベートメッセージを交換できる「お店トーク」、さらに空席情報を確認して予約できる公式アカウントとの連携などが用意され便利になりました。

もう1つ、LINEクリエイターズマーケットで個人がスタンプを販売できるようになったことも話題になりました。11月に登録クリエイター数は27万人を突破し、販売総額は35億9,000万円になったことが発表されました。販売売上げトップ10の平均販売額は3,680万円(うち半分はクリエイターに分配)になったということです。


その他のソーシャルメディア

Facebookが買収したInstagramは独立したサービスとして開発が続けられていますが、月間アクティブユーザーが3億人を超え、写真共有SNSとして定着していることがわかります。日本では特に女優、モデルなどのアカウントが人気になっており、今後企業とのタイアップ投稿なども増えていきそうです。

LinkedInPinterestはターゲットが違いますがそれぞれ海外では人気です。Google+はGoogleアカウントと紐付いているためアクティブユーザーは多いと言われていますが、コミュニティとしては今ひとつです。その他、新興勢力としてElloTsuなどが話題になりましたが、定着するにはまだまだ基盤が弱いという印象です。


まとめ:2015年はモバイル中心のコミュニティが乱立しそう

2015年はFacebookやTwitterのようにみんなが使うソーシャルメディアというよりも、使う相手が限定されたソーシャルメディアやニッチなコミュニティなどが多数生まれていきそうです。

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