ゲーム業界のオンラインサービス拡大とリスクを考える

ソニーの情報流出がゲーム業界に与える影響

既に多くの報道機関によって報じられていますからご存知の方も多いと思いますが、PlayStation Network（以下PSN）などを中心としたソニーの展開するオンラインサービスがハッカーの不法侵入を受け、個人情報が流出し、大きな問題になっています。

流出した可能性のある情報は氏名や生年月日、メールアドレスなどの個人情報が１億件以上、また、クレジットカードやデビットカードの情報についても流出した可能性があるとしています。詳細な情報については、ゲーム関連にとどまらず一般の大手メディアが逐一詳細に伝えていますのでそちらにお任せして、ゲーム業界ニュースでは、この情報流出事件が与えるゲーム業界全体への影響について考えてみたいと思います。

開発費の高騰と、オンラインサービスの拡大

さて、流出の可能性がある件数が１億件を超えるというところに大きな驚きを感じますが、その中でも、PlayStation3（以下PS3）やPSPなどでオンラインゲームを楽しんだり、ゲームや映像などのコンテンツをダウンロードできるサービス、PSNは最大約7,700万件の個人情報が流出した可能性があるとのこと。皮肉な話ではありますが、これはPSNがそれほどまでに成長していたという事実を示しています。

多くのゲームメーカーにとって、開発費の高騰に苦しむパッケージソフトばかりに大きく依存した現状は、解決するべき問題となっています。その意味で、流通を通さずユーザーと直にやりとりし、新しいステージやキャラクターの衣装といった断片的なゲームコンテンツを少額で販売できるオンラインならではの新しいビジネスモデルの模索は、ゲーム業界全体の大きな課題の1つとなっていました。

そんな中で、じわじわと登録者数を伸ばしていったPSNが今回のような事件に遭ったことは、ソニーだけでなく、ゲーム業界全体の痛恨事であると言えます。