5．ローン減税などの適用条件を必ずチェック！
住宅ローン減税やリフォームに伴う減税には、ローンを利用する場合の諸条件や、リフォームに関する内容について、それぞれ細かく条件が定められています。「リフォームして、ローンも組んだけど、当てにしていたローン減税が受けられなかった」なんてことになったら、それこそ一大事です。特にリフォーム内容に関しては「建築士等の証明書」が必要になりますが、建築士を置いていないリフォーム業者も多く存在するため、工事が終わってからそのことに気づき、住宅ローン減税が申請できないというトラブルになるケースもあります。
もし、ローン減税などの手続きを検討しているのであれば、リフォーム業者にも事前にその旨を説明しておき、必要な手続きなどを質問しておきましょう。良心的かつ施工実績に富んだ業者であれば、そのような質問についても的確にアドバイスをくれるはずですから、業者選定の参考にもなることでしょう。
難しそうな手続き・制度もじっくり向き合えば意外と単純
ローンのこと、税金のことなど、一般消費者としてはちょっと苦手なジャンルかもしれませんが、それら制度も一般消費者のためであることには違いありません。わかりにくい用語なども多く出ていますが、一つ一つを読み解いていけば、実は意外と単純なことだったということも多いのです。面倒臭がらず、怖がらずにリフォーム業者や金融機関と話し合うことで、リフォームの選択肢はもっと広がるはずです。リフォームの見積り金額を無理矢理値引いて工事の質を落とすより、こういった制度の利用に知恵を使って、費用を安く抑えるのが上手なお買い物につながるのではないでしょうか。
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