●勤務時間
勤務時間は、そのまま鵜呑みにしないほうが無難です。多少は残業があるのがふつうですし、中には、始業30分前には持ち場についていることが求められる会社もあったりします。残業の多寡によっては、終業17時の会社も18時の会社でも実態はあまり変わりませんので、始業時間以外はそれほど気にする必要はないでしょう。フレックス・タイム制を導入している場合は、コアタイムが何時から何時までなのかを確かめておきましょう。
●給与
中途採用の場合、「固定給○万円以上」とか、「○万円~△万円」などという表記の仕方が多くなっています。これらの表記があれば、最低でも○万円はもらえると考えていいのですが、別途「その他諸手当」などの表記がない場合は、この中に諸手当も含まれるのか、それとも諸手当は別途支給されるのか確認する必要があります。
「25歳/○万円」など具体例で示している場合は、学歴や家族条件などにより異なることもありますので、自分の場合はいくらになるのか、面接などで具体的にチェックする必要があります。営業職などで歩合給や報奨金がプラスされる給与体系では、固定給の金額と歩合給・報奨金の計算方法も聞いておくべきでしょう。
●休日休暇
週休2日制を敷く会社が多くなっていますが、この中には、月に1回だけ週に2日休める場合、第1土曜と第3土曜を休みにするなど月に2回、週休2日がある場合、隔週で週休2日とする場合、月に3回は週休2日だが1回は土曜出勤がある場合などが含まれています。実際の内容を確認しましょう。
これに対して、「完全週休2日制」とある場合は、毎週必ず2日の休みがとれます。ただし、土曜、日曜が休みとは限らず、火曜日、水曜日であったり、水曜日と日曜日など連続していないこともあります。とくに、百貨店、スーパーなどの物販店、飲食店、不動産会社などでは土日には休めないのがふつうですから、気になる人は前もって確認しておきましょう。
●待遇
昇給時期は一般に年1回です。ただし、最近は昇給が見送りとなったり、上がっても1000円程度という会社が増えています。また、「昇給」という表記ではなく「給与改定」と改める会社も増えつつあります。「昇給」の場合はたとえ1円でも年1回は給与アップが見込めますが、「給与改定」となっている場合には、前年の実績次第ではダウンもあり得ることになります。
賞与は支給回数より、年何カ月分支給されるのかがポイントです。一般的には、「基本給×支給率」で計算されますので、給与欄に示されている給与額に支給実績(月数)を掛けた額にはならないことに注意してください。また、交通費については、支給額に上限が設けられている場合もあるので、遠距離通勤になりそうな人は要注意です。
●事業内容
経営の多角化により複数の業務分野が並んでいる場合、どの分野の募集なのかはっきりしないこともあります。仕事内容と合わせて、どんな事業に関わるのかを確認するようにしましょう。
●設立と創業
創業とは、会社が業務を開始した時期、設立とは、商法上の登記を行い、法人組織として活動をスタートした時期を意味します。