阪神・淡路大震災が発生してから今年で14年の歳月が流れました。その間には、住宅の耐震性能のアップが叫ばれ、住宅メーカーが販売する戸建て住宅には、さまざまな地震対策が施されるようになりました。そこで今回は、地震をはじめとした災害に強い家には、どんな装備が必要なのかを考えてみたいと思います。

災害に強い家とは?

災害に強い家の基本はやはり躯体。ただ強靭なだけでなく、最近ではしなやかさも求められています
「災害に強い家」とはどんな家なのでしょう? 以前の記事「阪神淡路大震災に克った家」に掲載させていただいた兵庫県西宮市にお住まいのNさんは「震災後も安心して暮らせないと意味がない」とおっしゃっています。つまり、災害にあっても倒壊することなく、住む人の生命が守られることは第一として、それに加えて、被災後もその家で安心して暮し続けることができることが大切なのです。

そこで、災害に強い家の第一の条件は躯体の強靭さということになります。地震をはじめとした災害に被災しても、その後も安心して暮らすためには、どうしても必要な条件でしょう。ただし、単に躯体が強いだけでは住戸内の被害が増すことも考えられるため、最新の住宅では、適度なしなやかさが求められてもいます。こういったことを考えると、災害を地震に絞った場合、免震構造が採用できればベストですが、採用できない場合でも、制震構造は標準で採り入れたい装備といえそうです。

また地震発生時に同時に被災する可能性もある火災についても注意が必要です。長く暮らせる家の耐火性については「住宅の防火対策は、内側と外側の両方から!」や「火災に強い家にする!(2) お隣のもらい火から自宅を守る!」でお話しましたが、隣家などからの延焼を防ぐには外壁や屋根、開口部に、耐火性に優れた材料が使われていることが重要です。阪神・淡路大震災でも、火災が広がった地区で耐火性の優れた住宅が延焼を免れた例がありました。

地震や火災に比べて被災する可能性の高い災害といえば台風です。台風の被害で思い起こされるのが風と雨による被害。床上または床下などの浸水については、水がでやすい地形などの要因があるので、一概に住宅の性能だけで防御できるものではありません。これは建築場所を選ぶなり、土盛りをするなどの方法で回避するしかないでしょう。

ただ、風と雨の場合ならそれほど心配することはないかも知れません。これについても「あなたの家は竜巻に耐えられるか!?」でお話しましたが、ハウスメーカーが建てる工業化住宅では、メーカーの基準値の設定が、建築基準法や住宅性能表示制度の基準値を上回っていると思われるからです。

このように、地震や火災、台風などの災害に遭っても住む人の生命が守られ、安心して暮し続けることができるためには、躯体の性能がいかに大切かがおわかりいただけたと思います。実は、設備選びやインテリアを気にするだけでなく、住宅そのものの基本性能を上げることは、大切なポイントです。地震のような災害は季節を選ばず発生するものです。断熱性の高い住宅ならば、ライフラインが遮断されエネルギー供給がストップした場合でも復旧するまで、冷暖房機器がなくてもそれなりに過ごせる可能性が高くなるでしょう。

次のページでは、「災害に強い家」の設備について考えてみましょう。