大前提１：新野球機構による統一
プロを統括する『日本野球機構』と、社会人を統括する『日本野球連盟』、大学野球の『日本学生野球協会』、高校野球の『日本高等学校野球連盟』をなどを統括する組織が必要である。旧来の利害対立やプロ・アマの壁は徐々に崩れてきている。
大前提２：地域別再編
日本野球のトップリーグである、プロ野球一軍（仮に１２球団とする）を完全に地域割りし、高校生・大学生・社会人・二軍等をこの地域割りに基づいて完全に傘下化、もしくは系列化する。高校野球が全国に満遍なく、かなり均等に普及していることからこの考え方は成立し得る。
そしてプロ野球～高校野球まで「地域密着」を推し進める。選手は地元（地域）で誕生し、地域のスターとなり、引退後も地域に生き、野球普及に貢献できる。野球や選手そのもののライフサイクル・発展サイクルを考えると極めて理に適っていると言えよう。
プロ野球ドラフトも、このスキームを最大限生かすような形で「地域優先枠」等を設ける。
プロ野球系列化の具体的方策
まず、上記の地域別再編に基づき、現在の社会人野球の地域をプロ野球一軍にあわせて１２に分割する。
下記は、日本野球連盟の地域割りと所属チーム数、そして仮の分割案だ。
北海道（２０）→日本ハム傘下
東北（８６）＋北信越（２７）＋関東（９４）→楽天と在関東５球団で分割
東海（２８）→中日傘下
近畿（４０）→在関西２球団で分割
中国（１８）＋四国（４）→広島傘下
九州（１７）→ソフトバンク傘下
そしてこの地域割りに基づき、現在の二軍も含めてフレキシブルなリーグ形態をとる。米大リーグの傘下方式と現行方式の中間系で、選手個々も様々な契約形態（上位チームへの移動可能性等）があっていいだろう。今の日本野球界全体に言えるのは、プレーヤーの流動性の低さや、個々の能力に適した場の不在である。「地域密着」を原点にして、プレーヤーの受け皿と可能性を奪わない形での再編が、野球というスポーツを長く保つための必須方策だと思える。
