なぜ、ニトリだったのか？
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| なぜ、ニトリだったのか？ |
従来は、各地域には中規模のホームセンターがあり、そこで家具類や日用品を購入するのが主流でした。
そこに登場したニトリは、北海道の小さな家具店からスタートしました。そして、家具業界ではいち早く企画・生産・販売が直結する方式（SPA方式）を導入し、中国やマレーシア、ベトナムに工場を持ち低価格を実現。
さらに、リビングルームやダイニングルームからベットルーム、キッチン、バス、トイレで使用する日用品までを1つのお店でトータルに揃えることが出来る手軽さや、豊富な品揃え、しかも低価格といったことが消費者のニーズを掴みました。まさしく、日本の家具消費の形態が変り始め、1990年台後半からは本州に本格進出して出店攻勢をかけ、業績を拡大させていったのです。
その結果、下記のように売上高や店舗数の伸びが他社を圧倒しました。
| 業績推移 | 1998年売上高 | 2007年売上高 | 1998年店舗数 | 2007年店舗数 |
| ニトリ | 348億円 | 1,891億円 | 42店舗 | 158店舗 |
| 大塚家具 | 443億円 | 733億円 | 12店舗 | 21店舗 |
| 島忠 | 1,050億円 | 1,362億円 | 60店舗 | 37店舗 |
※ ニトリは売上が5倍店舗数が約4倍、その一方島忠は店舗数を縮小に追い込まれています
今後は世界の消費が変わる！
上記のニトリは、日本の家具業界の消費動向が変わっただけで株価は26.5倍になりました。しかし、現在は日本ではなく世界中の途上国で様々な製品やサービスへの消費動向が変り始めています。
日本の高度成長期には、カラーテレビを中心とした家電製品やマイカーが急速に普及しました。今まさに、中国やインドなどBRICｓ諸国を中心とした途上国では、かつての日本と同様の変化が起こっています。例えば、皆様におなじみのマクドナルドは、日本では1971年に1号店がオープンしました。1971年当時のマクドナルドは、銀座三越の1Fにテイクアウト専門店としてオープンし、ハンバーガー1個が80円で、当時の日本の物価水準からはやや高額な価格設定でした。
しかし、新しい食文化として大衆に受け入れられ、今では直営店2,791店、フランチャイズ1,036店の計3,827店にまで拡大し、当たり前の存在となっています。
同様に中国本土でも1990年に1号店がオープンし、現在は750店を超える店舗数にまでなっており、徐々に当たり前の存在になり始めています。中国の人口は、日本の約10倍の13億人ですからまだまだ拡大余地も大きいと言えるのではないかと思われます。
上記のマクドナルドは、ほんの一例に過ぎず、BRICｓ諸国では生活水準の向上と共に様々な消費動向が変り始めているのです。したがって、これらの国々の消費に係わって成功を収められる企業は、今後大きな成長を秘めています。ただ、それがどの企業なのかを見極めるには、膨大に存在する情報を元に徹底したリサーチをする必要があり、個人投資家が1人で行えるものではありません。
昨年任天堂が全体相場に関係なく上昇した背景には同様の背景があります。
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