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PER(株価収益率)とは?初心者にわかりやすく解説

PERとはPriceEarningRatioの略語で株価収益率のことです。株価が割安か割高かを判断する一番重要な指標であり、投資初心者の方は、財務諸表などのファンダメンタルの確認と併用して銘柄選別に利用しましょう。ここではPERの特徴や判断する際の目安などを解説していきます。

戸松 信博

執筆者:戸松 信博

外国株・中国株ガイド

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PERとは?初心者にもわかりやすく説明

<INDEX>
PERは何を表している?
PERの活用方法や目安は?
PERと株価の関係とは?
 

PERは何を表してる?

PERとはPrice Earning Ratioの略語で株価純資産倍率のことです。株価が割安か割高かを判断する一番重要な指標です。ファンダメンタルの確認と併用して銘柄選別に利用しましょう。

PERとはPrice Earning Ratioの略語で株価純資産倍率のことです。株価が割安か割高かを判断する一番重要な指標です。ファンダメンタルの確認と併用して銘柄選別に利用しましょう。

PERとはPrice Earnings Ratioの英語との頭文字をとった略語で日本株で言えば株価収益率です。EPS(一株あたりの純利益)と共に投資家にとっては非常に重要な指標ですのでしっかりと理解しておきましょう。

計算方法は株価をEPSで割って算出します。たとえば、株価が1000円、EPSが100円であった場合、

・PER=1000円(株価)÷100円(EPS)=10倍

となります。
同じように時価総額を当期純利益で割っても同じように算出できます。たとえば、時価総額が100億円、当期純利益が10億円の場合、100億円÷10億円=10倍となります。

PERは一言で言えば、その会社の評価ということになります。成長性が高かったりや株主還元に積極的であれば、高い評価(PER)となりますし、低成長であったり、財務に問題があるような場合は低い評価(PER)となります。
 

PERの活用方法や目安は?

PERは株価が割高か割安かを判断するときに利用されます。一般的にPERの平均は15倍程度と言われています。つまりPERが15倍より高ければ評価が高い分、株価も割高に。15倍より低ければ株価は割安と考えられます。

したがって業績が良く、財務内容が良好な銘柄にも拘わらずPERが10倍だったとしたら、それは買いのチャンスであるかもしれません。

もっとも、業績が良く、財務内容が良好な銘柄のPERが10倍以下ということは相場全体が下がっている時以外は少ないものです。そして、その銘柄の成長率によって割安割高の判断は異なってきますので、絶対値だけでは判断が出来ないとも言えます。たとえば、毎年業績が50%も伸びるような企業であれば、PERが30倍であったとしても割安と判断できる場合があります。

また、業種によってPERは大きく変わります。したがって、その銘柄が割安かどうかを判断する際、同業種の他の銘柄と比べてみても良いでしょう。

反対にいくらPERが低くても割安とは判断できない場合があります。PERが低いということはその銘柄に問題があるケースが多いからです。
 

PERと株価の関係とは?

株価はPER×EPSで計算されます。つまりPER(=評価)が上がっていくような銘柄を選ぶことは重要です。それは高い成長性が今後も維持・拡大していくような銘柄であったり、株主還元に積極的な企業であるケースであったり、あるいは今は誰も評価していないけれども、その銘柄の良さの認知が広がれば評価が上がっていくケースだったりします。

EPSが100円でPERが10倍の企業があったとします。株価は、

・株価=100円(EPS)×10倍(PER)=1000円

となります。この企業のPERが20倍になればEPSは変わらなかったとしても株価は、

・株価=100円(EPS)×20倍(PER)=2000円

となります。
先ほど、PERは15倍程度が平均と書きましたが、実際には成長力がある企業は人気がありますので、30倍や50倍といった高いPERをつけることが多いです。そして、そのような銘柄は予想を超える成長を次々と達成していくケースがあります。そうするとPERが高い銘柄ほど株価がより上昇するといった現象が起こります。

つまり、PERが高いということは、その銘柄が高い評価を受けているということにもつながりますから、一概に高いPERの銘柄が悪いというわけではないのです。実践としては、財務内容が良好かどうかといったファンダメンタルを確認して総合的に判断していくのが良いでしょう。

参考:日本株しっかりサポートナビ

※記載されている情報は、正確かつ信頼しうると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性または完全性を保証したものではありません。予告無く変更される場合があります。また、資産運用、投資はリスクを伴います。投資に関する最終判断は、御自身の責任でお願い申し上げます。
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