知っておきたい！投資信託３つの手数料

手数料は金融機関のホームページで調べられるので、購入前にしっかりﾁｪｯｸ！

「名前に注目！投資信託はじめの一歩」で、投資信託の投資先やリスクの大小がネーミングからわかるというお話をしました。

今回は、投資信託の「手数料」に注目です。

投資信託はプロに運用をまかせていること、そして自分ひとりではなく大勢の人の資金によって運用されている団体行動であるために、株式投資とは異なる費用がかかります。

投資信託の手数料には「購入する時」「保有している間」「解約する時」の３つがあるので、それぞれどのようなものか見てみましょう。

購入するときに支払う販売手数料

投資信託を購入する時には販売手数料がかかります。これはすべての投資信託にかかるのではなく、中には「ノーロードファンド」と呼ばれる販売手数料のかからないものもあります。販売手数料は購入時手数料、募集手数料、買付手数料、申込手数料と言われる場合もありますが、同じものを意味するので覚えておきましょう。

販売手数料には、購入代金とは別に支払う「外枠方式」と、購入代金に含まれている「内枠方式」があります。いつでも売買できるタイプの追加型（オープン型）の投資信託には「外枠方式」が多く、募集期間が限られていて、途中で購入・追加できない単位型（ユニット型）は「内枠方式」が一般的です。

注意！購入場所によって販売手数料が異なる

投資信託を販売している金融機関には証券会社、銀行、郵便局などがありますが、同じ投資信託を複数の金融機関で販売している場合もあります。その場合には、販売している金融機関によって販売手数料が異なるので注意が必要です。

販売手数料は、購入代金の何％というように投資信託の目論見書に書かれていますが、それはあくまでも上限なので、実際にかかる手数料は必ず購入する金融機関で確認してください。どこで買うのが一番手数料が安いか、いろいろと比較してみてから決めるといいでしょう。

販売手数料率の目安は「１～3％＋消費税」で、10万円投資するなら1050円～3150円の手数料となります。一般的に、高い運用益を目指したアクティブ型の投資信託は手数料も高めで、日経平均やTOPIXなどの指標に連動した運用を目指すインデックス型は低めに設定されていることが多いです。