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マネーワイドショー講座 新着記事一覧(3ページ目)
相場予想は時間の無駄
相場の世界にこんな格言があります「予想(ヨソウ)」をひっくり返すと「ウソヨ」。短期売買のトレーダーやアナリストならともかく、本業がある私たちにとって、来月の相場や今年の相場を予想することよりも、どうすれば利益が出る運用ができるかを考えるほうが現実的です。長期投資だからといって、増えるか減るかはわかりません。上がり続ける相場もなければ、下がり続ける相場もないからです。
どうなる?2010年度の株価相場ガイド記事長期的な視点で考えれば、今が仕込みどきかも
トヨタ自動車の株価は低迷していますが、逆に今が仕込み時と考えることもできると思います。トヨタは、日本経済を支える大企業なので、潰れる可能性はほどないと思うのです。もし、長期的な視点に立つことができるのであれば、今現在の値動きにも翻弄されなることもありませんし、むしろ下がれば買い足すくらいの気持ちでいることもできます。最初は少ない株数を買ってみて、様子を見て買い足していく方法もあると思います。
トヨタ株は今、買いか否か!?ガイド記事ポイントカードのデメリットを理解
ポイントカードのデメリットを理解する必要があるでしょう。ポイントカードのルールは企業が独自に設定できるもので、突然ポイントが無効になっても現行の法律では、一切保護されません。そのため、自分が所有するポイントカードの企業動向はチェックする必要があるでしょう。
電子マネーのデフォルトが横行!?ガイド記事退職金・企業年金が減らされることもある!?
会社更生手続き中の日本航空が、企業年金の減額案に対する退職者の同意が72.4%に達したことを発表しました。これにより、減額の認可に必要とされる3 分の2以上の同意がほぼ確実に。企業年金のある企業に勤める人は、企業年金だけをあてに退職後のマネープランを立てていては危ない時代になったのでしょうか?
日航が企業年金の減額に大きな前進ガイド記事変動で借りていい人、まずい人
すでに昨年、変動金利で借りる人は5割を超えました。(住宅金融支援機構調べ)変動で借りてもいい人は、養老保険の満期金などが将来ある、共働き、教育費、老後資金を考えても十分繰り上げ返済できる人です。借りてはまずい人が借りてしまった場合は、ピンチになる前に、まず銀行に相談。「他の銀行に借り換えを検討しているんだけど・・・」信用状況が変わらなければ、金利の相談に乗ってくれることもあります。
住宅ローン難民問題が深刻化ガイド記事財務相が誰であってもデフレは進む?!
政治がしっかりすることは、とても重要なことです。しかしながら、現在の世界の経済状況を考えると、デフレは、今後もじわじわ進むのではないかと思います。理由は、グローバル化により世界的に価格は均衡せざるをえないからです。日本の物価は、物にもよりますが、世界的にはまだ高い水準にあります。デフレで、給料は上がらないことを前提に家計運営するしかないのでは?
財務相交代で円高とデフレ阻止!?ガイド記事返済額は収入の2割以下に抑えるのがベター
確かに家は必要なものですが、無理なローンを組んで購入するのはどうかと思います。ローンを組むときでも、たとえば半年くらい収入がなくなるという最悪の状況を想定したり、子供が生まれる、あるいは進学して毎月の出費が増えることなどをシミュレーションして返済額を考える必要はあるのではないでしょうか。生活費や学費などを考えると、ローンの返済額は多くても収入の2割までかなと、個人的には考えています。
住宅ローン難民問題が深刻化ガイド記事マイカーを手放す勇気がでます。ぜひ、全国展開を!
車の維持費はかなりかかるもの。家計を考えれば手放したほうがいいとわかっていても、車がなくなる不便さや不安から決断が出来ない人も多いはず。カーシェアリングが身近にあれば、気軽にマイカーを手放すことができるかもしれません。このシステム、全国で展開して欲しいですね。
カーシェアリングが家計を救う!?ガイド記事利用頻度で車を「所有する」か「利用する」を選択する
車の年間保有コストを試算してみると1500ccクラスで約44万円(※)で、意外に大きな金額になります。一生涯(40年間を想定)の車にかかるお金はナント約1,000万円となり、人生のマネープランを考える上で、車をどうするかは重要なポイントになります。
カーシェアリングが家計を救う!?ガイド記事贈与税の非課税枠、一気に2,000万円へ!?
2010年度の税制改正で、前政権が打ち出した「贈与税の特例である非課税枠(500万円)」が、一気に2,000万円まで引き上げられるといいます。暦年課税との併用であれば、2,110万円までの贈与が非課税ということになりますね。対象となるのは、家を新築、購入するためのお金の贈与を受けた場合。非課税枠の拡大ということであれば、祖父母から孫への贈与も対象ということになるでしょう。
我々の税負担は増える?減る?ガイド記事