防災ガイド和田 隆昌

東日本大震災後、数多くの余震が発生し、首都圏でも「次の震災」の不安が叫ばれています。しかし今回は「津波」による被害がその90％を占め、内陸部と沿岸地域における地震被害では大きくその被害状況が異なっています。では「首都直下型地震」と「東海地震」に対しては、どのような備えをすべきなのでしょう。

東日本大震災による被害は、津波や地震による被害だけではありません。人的被害ともいえる、犯罪が数多く発生しているのです。今後、どのように自衛していくべきなのかについて考えてみます。

東日本大震災、日本史上最大規模の地震・津波災害が2011年3月11日に発生しました。この場所を見て検証し、多くの被災者のインタビューから、どんなことが分かったか、それはこれまでの常識をはるかに超える事態が発生し、それに対応できなかったために多くの人命が失われてしまったという厳然たる事実でした。

地震などの災害で交通インフラが止まった場合にどうしたらよいか、解説します。

大きな地震災害や水害などが発生するときに安否確認の電話が集中するとつながりにくくなり、大事な人との連絡がとれません。すぐに連絡を取りたいときにこの二つの連絡方法を覚えておけば安心ですね。

世界各国で多発する気象災害。もはや異常気象という言葉もむなしいくらい多発している。地球規模で起きている気候変動に対して、日本に住む我々はどのように対処したらいいのでしょうか？　ともかくこの秋に向けて台風被害のリスクもあるという。より正確で早い情報を得なければ自分の災害リスクを下げることはできない。

iPhoneやiPadなどが何かと話題にのぼっている昨今。何万とあるアプリの中から、防災関連のアプリをご紹介しましょう。GPS機能や加速度センサーなどを使って、これまでにPCや携帯電話には考えられなかったアプリがあります。またこれらの情報機材は常に身近にあるため、災害時には非常に役にたちます。

今や空前の登山ブーム。それに伴って事故件数も増加しています。その多くは無理な登山計画や準備不足などによるもので、マナーに欠ける登山客を見かけることも多い。山には山のルールがあり、それを破れば事故やケガにつながるのです。

引っ越しのシーズン。新たな土地についてあなたはどれだけ知っていますか。海、山、川の影響だけではなく、その土地特有のリスクは必ず存在します。大事なのはそれを知っておくこと準備しておくことです。

個人での防災対策には限界がある。しかし企業や団体、自治体の対策は思った以上に進んではいない。すでに災害多発時代に入ったこの日本で、多くの企業のリスクマネジメントを支援する唯一の会社、株式会社レスキューナウにお話を聞いてみた。